Question 1

A社株式を1株3,450円で1,200株買い付けた場合の約定代金はいくらか。なお、手数料および税金は考慮しない。

Accepted Answer

4,140,000円。【解説】約定代金とは、売買が成立した株価に株数を掛けた金額のことで、委託手数料や消費税を加減する前の売買そのものの金額です。受渡代金を計算するときも、まずこの約定代金を正確に出すことが出発点になります。【計算過程】約定代金＝株価×株数＝3,450円×1,200株＝3,450×1,200＝4,140,000円（3,450×12＝41,400 に、1,200の「00」を戻して4,140,000円と計算すると速い）【他の選択肢が不適切な理由】「414,000円」は、株数を120株として計算した場合の金額で、桁を1つ少なく読み違えたものです。「41,400,000円」は、株数を12,000株として計算した場合の金額で、桁を1つ多く読み違えたものです。「3,450,000円」は、株数を1,000株として計算した場合の金額です。1,200株のうち200株分（690,000円）が抜け落ちています。【覚え方のポイント】掛け算の桁ミスを防ぐには、先に「3,450×12＝41,400」と小さい数で計算し、あとから0の数だけを戻す手順が有効です。この問題では株数1,200の0が2個なので、41,400に0を2個足して4,140,000円となります。0の数を指で数える習慣をつけてください。

Question 2

B社株式を1株800円で2,000株買い付けた。委託手数料が約定代金の0.5%、その委託手数料に対する消費税が10%であるとき、投資家が支払う受渡代金はいくらか。なお、これ以外の費用および税金は考慮しない。

Accepted Answer

1,608,800円。【解説】買い付けの受渡代金は「約定代金＋委託手数料＋委託手数料にかかる消費税」で求めます。手数料が率で与えられているので、まず約定代金を出し、次にその率を掛けて手数料を計算し、さらに手数料に消費税率を掛ける、という3段階になります。【計算過程】約定代金＝800円×2,000株＝1,600,000円委託手数料＝1,600,000円×0.5%＝1,600,000×0.005＝8,000円消費税＝8,000円×10%＝800円受渡代金＝1,600,000円＋8,000円＋800円＝1,608,800円【他の選択肢が不適切な理由】「1,591,200円」は、手数料と消費税を加算するのではなく差し引いてしまった場合の金額（1,600,000－8,800）です。これは売り付けのときの計算方法です。「1,608,000円」は、委託手数料8,000円だけを加算し、その消費税800円を加え忘れた場合の金額です。「1,600,000円」は約定代金そのもので、手数料も消費税も考慮していない金額です。【覚え方のポイント】消費税がかかるのは「株式の代金」ではなく「証券会社の手数料」だけです。したがって消費税は手数料の10%であり、約定代金の10%ではありません。ここを取り違えると桁がまるで変わってしまうので、「消費税は手数料にだけかかる」と唱えて覚えてください。

Question 3

C社株式を1株1,500円で3,000株売り付けた。委託手数料が約定代金の0.4%、その委託手数料に対する消費税が10%であるとき、投資家が受け取る受渡代金はいくらか。なお、譲渡益に対する税金その他の費用は考慮しない。

Accepted Answer

4,480,200円。【解説】売り付けの受渡代金は「約定代金－委託手数料－委託手数料にかかる消費税」で求めます。売り手は約定代金を受け取りますが、そこから証券会社への手数料とその消費税が差し引かれるため、手取り額は約定代金より少なくなります。【計算過程】約定代金＝1,500円×3,000株＝4,500,000円委託手数料＝4,500,000円×0.4%＝4,500,000×0.004＝18,000円消費税＝18,000円×10%＝1,800円差引かれる合計＝18,000円＋1,800円＝19,800円受渡代金＝4,500,000円－19,800円＝4,480,200円【他の選択肢が不適切な理由】「4,519,800円」は、手数料と消費税を差し引くのではなく加算してしまった場合の金額（4,500,000＋19,800）です。買い付けの計算方法との混同です。「4,482,000円」は、委託手数料18,000円だけを差し引き、その消費税1,800円を差し引き忘れた場合の金額です。「4,500,000円」は約定代金そのもので、手数料も消費税も考慮していない金額です。【覚え方のポイント】手数料と消費税は必ずセットで同じ方向に動きます。売りなら両方をマイナス、買いなら両方をプラスです。手数料率を掛けるときに0.4%＝0.004であることを取り違えると10倍の差が出るので、「%は100で割る」と機械的に処理してください。

Question 4

D社株式を1株1,000円で500株購入し、1年間保有する間に1株につき30円の配当を受け取った。その後、1株1,100円で全株を売却した。この投資の収益率は何%か。なお、手数料および税金は考慮しない。

Accepted Answer

13%。【解説】株式投資の収益は、配当によるインカムゲインと、売却による値上がり益（キャピタルゲイン）の合計です。投資収益率は「（配当金＋売却損益）÷投資元本×100」で求めます。配当だけ、値上がり益だけを見るのではなく、両方を合わせて評価するのがポイントです。【計算過程】投資元本＝1,000円×500株＝500,000円受取配当金＝30円×500株＝15,000円売却益＝（1,100円－1,000円）×500株＝100円×500株＝50,000円合計収益＝15,000円＋50,000円＝65,000円投資収益率（%）＝65,000円÷500,000円×100＝0.13×100＝13%【他の選択肢が不適切な理由】「10%」は、売却益50,000円だけで計算した場合の値（50,000÷500,000×100）で、配当を計算に入れ忘れたものです。「3%」は、配当15,000円だけで計算した場合の値で、これは配当利回りにあたります。値上がり益が抜け落ちています。「11.8%」は、分母を売却代金550,000円としてしまった場合の値（65,000÷550,000×100＝11.81…）です。分母は自分が投資した元本であり、売却代金ではありません。【覚え方のポイント】収益率の分子は「増えたお金の合計（配当＋値上がり益）」、分母は「最初に出したお金」です。分母を売却代金にしてしまう間違いが非常に多いので、「分母はスタート地点」と決めておいてください。株価が下がった場合は売却損がマイナスの数値として分子に入ります。

Question 5

E社株式を毎月60,000円ずつ3か月間にわたり買い付けた。買付時の株価は1か月目が400円、2か月目が600円、3か月目が1,200円であった。3か月間の平均取得単価はいくらか。なお、株式は1株単位で買付けができるものとし、手数料および税金は考慮しない。

Accepted Answer

600円。【解説】毎月一定の金額で買い付ける方法をドル・コスト平均法といいます。この場合、株価が安い月には多くの株数を、高い月には少ない株数を買うことになるため、平均取得単価は「投資総額÷取得した総株数」で求めます。株価の単純平均ではないことが最大のポイントです。【計算過程】1か月目の取得株数＝60,000円÷400円＝150株2か月目の取得株数＝60,000円÷600円＝100株3か月目の取得株数＝60,000円÷1,200円＝50株総取得株数＝150株＋100株＋50株＝300株投資総額＝60,000円×3か月＝180,000円平均取得単価＝投資総額÷総取得株数＝180,000円÷300株＝600円【他の選択肢が不適切な理由】「733円」は、3か月の株価を単純平均した値（（400＋600＋1,200）÷3＝733.3…）です。これは毎月同じ「株数」を買った場合の平均単価であり、毎月同じ「金額」を買う本問には当てはまりません。「400円」は1か月目の株価をそのまま答えたもので、最も安い月の単価にすぎません。「1,200円」は3か月目の株価をそのまま答えたもので、最も高い月の単価にすぎません。【覚え方のポイント】ドル・コスト平均法の平均取得単価は、必ず株価の単純平均より低くなります（各月の株価が同じでない限り）。安いときに多く買えるからです。この性質を知っていれば、単純平均の733円は計算前に排除できます。求め方は「払った総額÷手に入った総株数」だけ、と覚えてください。

Question 6

次の5銘柄の株価から算出される単純平均株価はいくらか。1,200円、850円、2,400円、1,750円、800円。なお、修正は行わないものとする。

Accepted Answer

1,400円。【解説】単純平均株価は、対象銘柄の株価を合計し、銘柄数で割って求めます。市場全体の株価水準をおおまかに示す指標ですが、株式分割や銘柄入替えがあると連続性が失われるため、実際の株価指数では分割等の影響を除く修正が加えられます（修正平均株価）。日経平均株価はこの株価平均型の代表例です。【計算過程】株価の合計＝1,200円＋850円＋2,400円＋1,750円＋800円＝2,050円＋2,400円＋1,750円＋800円＝7,000円単純平均株価＝株価の合計÷銘柄数＝7,000円÷5銘柄＝1,400円【他の選択肢が不適切な理由】「1,750円」は、合計7,000円を4で割った値で、銘柄数を4と数え違えた場合の金額です。「7,000円」は株価の合計そのもので、銘柄数で割る手順を忘れた場合の金額です。「1,167円」は、合計7,000円を6で割った値で、銘柄数を6と数え違えた場合の金額です。【覚え方のポイント】計算自体は平均を求めるだけなので、失点する原因はほぼ「合計の足し算ミス」と「銘柄数の数え違い」です。必ず銘柄の数を指で数えてから割ってください。また、株価平均型（日経平均株価）は株価の高い銘柄の影響を強く受け、時価総額加重型（TOPIX）は時価総額の大きい銘柄の影響を強く受ける、という違いも一緒に押さえておきましょう。

Question 7

ある時価総額加重型の株価指数について、基準時の構成銘柄の時価総額の合計は2,000億円であり、そのときの指数を100としている。現在の構成銘柄の時価総額の合計が2,600億円であるとき、現在の指数はいくらか。なお、構成銘柄の入替えや増資等はなかったものとする。

Accepted Answer

130。【解説】時価総額加重型の株価指数は、「現在の時価総額の合計÷基準時の時価総額の合計×基準時の指数」で求めます。個々の株価の高さではなく、会社の規模（時価総額）に応じて指数への影響が決まるため、市場全体の資産価値の変化を反映しやすい指標です。わが国のTOPIX（東証株価指数）がこの方式の代表例です。【計算過程】現在の指数＝現在の時価総額の合計÷基準時の時価総額の合計×基準時の指数＝2,600億円÷2,000億円×100＝1.3×100＝130（時価総額が1.3倍になったので、指数も基準の1.3倍にあたる130になる）【他の選択肢が不適切な理由】「30」は、時価総額の増加率だけを答えた値です（（2,600－2,000）÷2,000×100＝30%）。求められているのは上昇率ではなく指数の水準なので、基準の100に30を加える必要があります。「76.9」は、現在と基準時を逆に割った値（2,000÷2,600×100＝76.92…）です。分子は必ず現在の時価総額です。「230」は、基準の100に指数130を足してしまった場合の値で、上昇分の30と指数の130を二重に計算した誤りです。【覚え方のポイント】「時価総額が何倍になったかを求め、それに基準時の指数を掛ける」という2ステップで機械的に処理できます。1.3倍なら130、0.9倍なら90です。答えが100より大きいか小さいかを先に見当づけておけば、逆数のミス（76.9）はすぐに気づけます。

Question 8

F社株式を1株2,000円で1,000株購入し、2年間保有した。この間、1株につき年間50円の配当を毎年受け取り、2年後に1株2,200円で全株を売却した。この投資の年平均収益率は何%か。なお、手数料および税金は考慮しない。

Accepted Answer

7.5%。【解説】複数年にわたる投資の年平均収益率は、期間全体の収益を投資元本で割って全体の収益率を出し、それを保有年数で割って求めます。配当は保有した年数分だけ受け取れるので、年数を掛けるのを忘れないことが重要です。【計算過程】投資元本＝2,000円×1,000株＝2,000,000円受取配当金＝50円×1,000株×2年＝100,000円売却益＝（2,200円－2,000円）×1,000株＝200,000円期間全体の収益＝100,000円＋200,000円＝300,000円期間全体の収益率＝300,000円÷2,000,000円×100＝15%年平均収益率＝15%÷2年＝7.5%【他の選択肢が不適切な理由】「15%」は、2年間の合計の収益率であり、保有年数で割って1年当たりに換算する処理を忘れた場合の値です。「10%」は、売却益200,000円だけを投資元本で割った値（200,000÷2,000,000×100）で、配当を計算に入れ忘れ、かつ年数でも割っていない場合の値です。「5%」は、売却益だけの収益率10%を2年で割った値で、配当を計算に入れ忘れた場合の値です。【覚え方のポイント】手順は「(1) 期間全体の収益を出す（配当は年数分）→(2) 投資元本で割る→(3) 年数で割る」の3段階です。問題文に「年平均」「年率」とあれば必ず最後に年数で割る、と決めておきましょう。逆に「この投資の収益率」とだけあれば期間全体の収益率を答えます。ここで間違える人が多いのは、配当に保有年数を掛けるのを忘れる点です。2年保有なら配当も2年分になります。

Question 9

G社株式を1株2,750円で400株売り付けたところ、受渡代金は1,090,100円であった。このとき、差し引かれた委託手数料およびその消費税の合計はいくらか。なお、これ以外の費用および税金は考慮しない。

Accepted Answer

9,900円。【解説】売り付けの受渡代金は「約定代金－委託手数料－消費税」で求められます。したがって、約定代金と受渡代金の差額が、差し引かれた委託手数料と消費税の合計にあたります。まず約定代金を計算し、そこから受渡代金を引けば答えが出ます。【計算過程】約定代金＝2,750円×400株＝1,100,000円差し引かれた合計＝約定代金－受渡代金＝1,100,000円－1,090,100円＝9,900円（内訳を確認すると、委託手数料9,000円＋消費税900円＝9,900円となる）【他の選択肢が不適切な理由】「9,000円」は委託手数料の本体部分だけの金額で、その消費税900円を含めていません。問われているのは手数料と消費税の合計です。「10,900円」は、差額の計算で桁を取り違えた場合の金額です。1,100,000－1,090,100を1,100,000－1,089,100と読み違えると生じます。「11,000円」は、約定代金1,100,000円の1%にあたる金額で、手数料率を1%と仮定して計算した場合の値です。本問では手数料率は与えられていないため、差額から求める必要があります。【覚え方のポイント】受渡代金の式は「売りは引く、買いは足す」という一本の関係なので、3つの数値（約定代金・手数料等・受渡代金）のうち2つが分かれば残る1つは必ず求められます。逆算を求められたときは、まず約定代金を出して差額をとる、と手順を固定しておくと迷いません。

Question 10

手元資金1,000,000円のすべてを使って、株価1,990円のH社株式を売買単位（100株）ごとに買い付けたい。委託手数料が約定代金の0.5%、その委託手数料に対する消費税が10%であるとき、買い付けられる最大の株数は何株か。なお、これ以外の費用および税金は考慮しない。

Accepted Answer

400株。【解説】買い付けに実際に必要な金額は「約定代金＋委託手数料＋消費税」です。手数料は約定代金の0.5%、その消費税は手数料の10%なので、1株あたりの実質負担は株価の1.0055倍（＝1＋0.005＋0.005×0.1）になります。さらに売買単位が100株なので、100株単位で収まる最大の株数を選ぶ必要があります。【計算過程】1株当たりの実質負担＝1,990円×（1＋0.005＋0.0005）＝1,990円×1.0055＝2,000.945円買付可能株数＝1,000,000円÷2,000.945円＝499.7…株→100株単位に切り下げて400株（検算1：500株の場合）約定代金＝1,990×500＝995,000円、委託手数料＝995,000×0.5%＝4,975円、消費税＝4,975×10%＝497.5円、必要額＝1,000,472.5円＞1,000,000円となり資金が不足する。（検算2：400株の場合）約定代金＝1,990×400＝796,000円、委託手数料＝796,000×0.5%＝3,980円、消費税＝398円、必要額＝800,378円≦1,000,000円で買付可能。【他の選択肢が不適切な理由】「500株」は、手数料と消費税を考慮せず約定代金だけで判断した場合の答えです（1,000,000÷1,990＝502.5株なので100株単位で500株）。手数料等を加えると1,000,472円となり、わずか472円ですが資金が足りません。「502株」は、売買単位が100株であることを無視して1株単位で計算した場合の株数です。上場株式は100株単位でしか注文できません。「300株」は買付可能ですが、最大ではありません。400株まで買えるので答えになりません。【覚え方のポイント】「いくらまで買えるか」を問う問題では、必ず手数料と消費税を上乗せしてから割ることが決め手になります。この問題のように手数料を加えるかどうかで答えが変わる設定になっていることが多いため、候補の株数について必要額を実際に計算して、資金を超えないかを検算する習慣をつけてください。

売買代金・株式利回りの計算の一問一答