2026年版・5-1

教育の意義・目的と教育基本法の一問一答

保育士筆記試験「教育原理」から、教育の意義・目的と教育基本法に関する4択問題を10問。「答えと解説を見る」を開くと、正解とその理由がその場で読めます。会員登録は不要です。

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問題

上から順に解いてみてください。答えは各問の下で確認できます。

問15-1

次の文は、教育基本法第1条の規定である。（　）に入る語句として正しいものはどれか。
教育は、（　）を目指し、平和で民主的な国家及び社会の形成者として必要な資質を備えた心身ともに健康な国民の育成を期して行われなければならない。

①個性の伸長
②人格の完成
③学力の向上
④国家の発展

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正解 ②人格の完成

解説

教育基本法第1条（教育の目的）は、「教育は、人格の完成を目指し、平和で民主的な国家及び社会の形成者として必要な資質を備えた心身ともに健康な国民の育成を期して行われなければならない」と定めています。
教育の目的を知識の量や国家の都合ではなく、一人一人の「人格の完成」に置いている点がこの法律の根本です。そのうえで、個人が社会の形成者として必要な資質を備えることを求めています。この「人格の完成」は、昭和22年（1947年）制定の旧教育基本法から、平成18年（2006年）の全部改正後も変わらず引き継がれた語です。第2条は、この目的を実現するための5つの「教育の目標」を掲げています。

他の選択肢が不適切な理由

・個性の伸長：第2条第2号の「個人の価値を尊重して、その能力を伸ばし」などに近い考え方ですが、第1条の語ではありません。
・学力の向上：教育基本法の目的規定の語ではありません。
・国家の発展：第1条は国家及び社会の「形成者」の育成を掲げていますが、国家の発展そのものを目的とはしていません。

【覚え方のポイント】
「第1条＝目的＝人格の完成」「第2条＝目標＝5つの号」。目的と目標の違い（目的は究極のめあて、目標はそれを実現するための具体的なめあて）も押さえておきましょう。

問25-1

平成18年（2006年）に全部改正された教育基本法において、改正前の教育基本法にはなく新たに設けられた条文の見出しとして、誤っているものはどれか。

①生涯学習の理念
②家庭教育
③幼児期の教育
④教育の機会均等

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正解 ④教育の機会均等

解説

教育基本法は昭和22年（1947年）に制定され、平成18年（2006年）12月に全部改正されました。改正前から置かれていた主な条文には、教育の目的、教育の機会均等、義務教育、学校教育、社会教育、政治教育、宗教教育、教育行政などがあります。「教育の機会均等」は改正前からある規定で、現行法では第4条に引き継がれています。
改正で新たに設けられた条文には、第3条「生涯学習の理念」、第7条「大学」、第8条「私立学校」、第10条「家庭教育」、第11条「幼児期の教育」、第13条「学校、家庭及び地域住民等の相互の連携協力」、第17条「教育振興基本計画」などがあります。社会の変化の中で、学校だけでなく家庭や地域、生涯にわたる学びを視野に入れた構成になったのが特徴です。

他の選択肢が適切な理由

・生涯学習の理念：改正で新設された第3条です。
・家庭教育：改正で新設された第10条です。保護者が子の教育について第一義的責任を有することを定めています。
・幼児期の教育：改正で新設された第11条です。幼児期の教育が生涯にわたる人格形成の基礎を培う重要なものであることを定めています。

【覚え方のポイント】
2006年改正の新設条文は「生涯学習・大学・私立学校・家庭教育・幼児期の教育・学校家庭地域の連携協力・教育振興基本計画」。一方、旧法の「男女共学」の条文は改正で削除されました。

問35-1

次の文は、教育基本法第11条の規定である。（　）に入る語句として正しいものはどれか。
幼児期の教育は、（　）重要なものであることにかんがみ、国及び地方公共団体は、幼児の健やかな成長に資する良好な環境の整備その他適当な方法によって、その振興に努めなければならない。

①義務教育及びその後の教育の基礎を培う
②健全な心身の発達を助長する
③生涯にわたる人格形成の基礎を培う
④生涯にわたる生きる力の基礎を育む

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正解 ③生涯にわたる人格形成の基礎を培う

解説

教育基本法第11条（幼児期の教育）は、「幼児期の教育は、生涯にわたる人格形成の基礎を培う重要なものであることにかんがみ、国及び地方公共団体は、幼児の健やかな成長に資する良好な環境の整備その他適当な方法によって、その振興に努めなければならない」と定めています。平成18年の全部改正で新設された条文です。
ここでいう「幼児期の教育」は、幼稚園や認定こども園だけでなく、保育所での教育的な営みや、家庭・地域で行われる教育も含む広い概念とされています。幼児期が人格形成の基礎を培う重要な時期であることを法律で明らかにした点に意義があります。

他の選択肢が不適切な理由

・義務教育及びその後の教育の基礎を培う：学校教育法第22条が幼稚園の目的として「義務教育及びその後の教育の基礎を培うものとして」と定めている表現に近く、第11条の語ではありません。
・健全な心身の発達を助長する：学校教育法第22条の「心身の発達を助長する」に近い表現で、第11条の語ではありません。
・生涯にわたる生きる力の基礎を育む：保育所保育指針が「育みたい資質・能力」の前提として「生涯にわたる生きる力の基礎を培うため」と述べるなど、幼児教育でよく用いられる考え方ですが、第11条の語ではありません。

【覚え方のポイント】
教育基本法第11条＝「生涯にわたる人格形成の基礎」、学校教育法第22条（幼稚園の目的）＝「義務教育及びその後の教育の基礎」。似た表現なので、法律名とセットで区別しましょう。

問45-1

教育基本法第10条（家庭教育）に関する記述として、正しいものはどれか。

①父母その他の保護者は、子の教育について第一義的責任を有する
②国及び地方公共団体は、家庭教育の内容と方法を定めなければならない
③家庭教育は、学校教育の方針に従って行われなければならない
④子の教育の第一義的責任は、国及び地方公共団体が負うものとされる

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正解 ①父母その他の保護者は、子の教育について第一義的責任を有する

解説

教育基本法第10条第1項は、「父母その他の保護者は、子の教育について第一義的責任を有するものであって、生活のために必要な習慣を身に付けさせるとともに、自立心を育成し、心身の調和のとれた発達を図るよう努めるものとする」と定めています。第2項は、国及び地方公共団体は、家庭教育の自主性を尊重しつつ、保護者に対する学習の機会及び情報の提供その他の家庭教育を支援するために必要な施策を講ずるよう努めなければならないとしています。
家庭教育は各家庭の価値観に基づいて行われるものであり、国や自治体はその内容に踏み込むのではなく、支援する立場に立つという構造です。同じ「第一義的責任」という語は、児童福祉法第2条第2項（児童の保護者は、児童を心身ともに健やかに育成することについて第一義的責任を負う）にも使われています。

他の選択肢が不適切な理由

・国等が家庭教育の内容と方法を定める：国等は家庭教育の自主性を尊重しつつ支援する立場であり、内容を定めるものではありません。
・学校教育の方針に従う：そのような規定はありません。第13条は学校・家庭・地域住民等がそれぞれの役割と責任を自覚して連携協力することを定めています。
・第一義的責任は国及び地方公共団体：第一義的責任を有するのは父母その他の保護者です。

【覚え方のポイント】
「第一義的責任＝保護者」「国・地方公共団体＝自主性を尊重して支援」。教育基本法第10条と児童福祉法第2条の両方に「第一義的責任」が出てくることも押さえましょう。

問55-1

教育基本法第4条（教育の機会均等）で、教育上差別されない事由として列挙されていないものはどれか。

①人種
②信条
③門地
④能力

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正解 ④能力

解説

教育基本法第4条第1項は、「すべて国民は、ひとしく、その能力に応じた教育を受ける機会を与えられなければならず、人種、信条、性別、社会的身分、経済的地位又は門地によって、教育上差別されない」と定めています。差別されない事由として列挙されているのは、人種、信条、性別、社会的身分、経済的地位、門地の6つです。「能力」は差別禁止の事由ではなく、教育の機会が「能力に応じて」与えられる、という形で登場します。
同条第2項は、国及び地方公共団体は、障害のある者がその障害の状態に応じ十分な教育を受けられるよう、教育上必要な支援を講じなければならないとし、第3項は、能力があるにもかかわらず経済的理由によって修学が困難な者に対して、奨学の措置を講じなければならないとしています。第2項の障害のある者への支援は、平成18年の全部改正で新設されました。

他の選択肢が不適切な理由

・人種：第4条第1項に列挙されています。
・信条：第4条第1項に列挙されています。
・門地：第4条第1項に列挙されています。門地とは家柄や家格のことです。

【覚え方のポイント】
差別されない6事由は、日本国憲法第14条（法の下の平等）の「人種、信条、性別、社会的身分又は門地」に「経済的地位」を加えたものです。「能力に応じて」は機会均等の基準であり、差別禁止事由ではありません。

問65-1

教育基本法第5条（義務教育）に関する次のA〜Dの記述について、正しいものを○、誤ったものを×とした場合の正しい組み合わせはどれか。
A 国民は、その保護する子に、別に法律で定めるところにより、普通教育を受けさせる義務を負う。
B 義務教育の期間は9年とすることが、教育基本法第5条に明記されている。
C 国又は地方公共団体の設置する学校における義務教育については、授業料を徴収しない。
D 義務教育で使用する教科書を無償とすることが、教育基本法第5条に明記されている。

①A○ B○ C○ D×
②A○ B× C○ D×
③A× B× C○ D○
④A○ B○ C× D×

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正解 ②A○ B× C○ D×

解説

A ○：教育基本法第5条第1項は、「国民は、その保護する子に、別に法律で定めるところにより、普通教育を受けさせる義務を負う」と定めています。
B ×：昭和22年の旧教育基本法は「九年の普通教育」と年数を明記していましたが、平成18年の全部改正で年数の記載はなくなり、「別に法律で定めるところにより」とされました。現在、9年の普通教育を受けさせる義務は学校教育法第16条に定められています。
C ○：第5条第4項は、国又は地方公共団体の設置する学校における義務教育については、授業料を徴収しないと定めています。学校教育法第6条ただし書にも同じ趣旨の規定があります。
D ×：教育基本法には教科書の無償についての規定はありません。義務教育の教科書の無償は、別の法律（義務教育諸学校の教科用図書の無償に関する法律など）によって行われています。

他の選択肢が不適切な理由

・A○ B○ C○ D×：Bは現行法では×です。
・A× B× C○ D○：Aは○、Dは×です。
・A○ B○ C× D×：Bは×、Cは○です。

【覚え方のポイント】
「教育基本法＝授業料不徴収（年数は書いていない）」「学校教育法第16条＝9年の普通教育」「教科書無償＝別の法律」。旧法と現行法の違いが出題されやすいポイントです。

問75-1

教育基本法第2条に掲げられた「教育の目標」に関する記述として、誤っているものはどれか。

①幅広い知識と教養を身に付け、真理を求める態度を養う
②職業及び生活との関連を重視し、勤労を重んずる態度を養う
③特定の職業に就くための専門的な技能を全員に習得させる
④生命を尊び、自然を大切にし、環境の保全に寄与する態度を養う

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正解 ③特定の職業に就くための専門的な技能を全員に習得させる

解説

教育基本法第2条は、教育の目的を実現するため、学問の自由を尊重しつつ、次の5つの目標を達成するよう教育を行うものとしています。第1号幅広い知識と教養を身に付け、真理を求める態度を養い、豊かな情操と道徳心を培うとともに、健やかな身体を養うこと。第2号個人の価値を尊重して、その能力を伸ばし、創造性を培い、自主及び自律の精神を養うとともに、職業及び生活との関連を重視し、勤労を重んずる態度を養うこと。第3号正義と責任、男女の平等、自他の敬愛と協力を重んずるとともに、公共の精神に基づき、主体的に社会の形成に参画し、その発展に寄与する態度を養うこと。第4号生命を尊び、自然を大切にし、環境の保全に寄与する態度を養うこと。第5号伝統と文化を尊重し、それらをはぐくんできた我が国と郷土を愛するとともに、他国を尊重し、国際社会の平和と発展に寄与する態度を養うこと。
職業に関しては「職業及び生活との関連を重視し、勤労を重んずる態度を養う」とされており、特定の職業のための専門技能を全員に習得させることは目標とされていません。

他の選択肢が適切な理由

・幅広い知識と教養、真理を求める態度：第1号のとおりで正しい記述です。
・勤労を重んずる態度：第2号のとおりで正しい記述です。
・環境の保全に寄与する態度：第4号のとおりで正しい記述です。

【覚え方のポイント】
5つの目標は「知・徳・体（1号）→個人と勤労（2号）→社会参画（3号）→生命と自然（4号）→伝統文化と国際社会（5号）」と、自分から世界へ広がる順に並んでいます。

問85-1

次の文は、教育基本法第3条（生涯学習の理念）の規定である。（A）（B）に入る語句の組み合わせとして正しいものはどれか。
国民一人一人が、自己の人格を磨き、豊かな人生を送ることができるよう、その生涯にわたって、（A）、（B）において学習することができ、その成果を適切に生かすことのできる社会の実現が図られなければならない。

①A あらゆる機会に　B あらゆる場所
②A 学校教育の中で　B 地域社会
③A あらゆる機会に　B 社会教育施設
④A 自らの意思で　B あらゆる場所

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正解 ①A あらゆる機会に　B あらゆる場所

解説

教育基本法第3条（生涯学習の理念）は、「国民一人一人が、自己の人格を磨き、豊かな人生を送ることができるよう、その生涯にわたって、あらゆる機会に、あらゆる場所において学習することができ、その成果を適切に生かすことのできる社会の実現が図られなければならない」と定めています。平成18年の全部改正で新設された条文です。
学習の場を学校に限らず、家庭・地域・職場・社会教育施設など、人生のあらゆる時期と場面に広げ、さらに学んだ成果を社会で生かせることまでを求めている点が特徴です。これは、1965年にユネスコでラングランが提唱した「生涯教育」の考え方や、臨時教育審議会（1984〜1987年）が打ち出した「生涯学習体系への移行」の流れを受けたものです。

他の選択肢が不適切な理由

・A 学校教育の中で　B 地域社会：学習の場を限定しており、条文の趣旨にも語にも合いません。
・B 社会教育施設：社会教育施設は第12条（社会教育）に登場しますが、第3条の語は「あらゆる場所」です。
・A 自らの意思で：条文の語は「あらゆる機会に」です。

【覚え方のポイント】
生涯学習の理念は「生涯にわたって・あらゆる機会に・あらゆる場所において・成果を生かせる社会」。社会教育法第3条にも「あらゆる機会、あらゆる場所を利用して」という似た表現があります。

問95-1

『教育学』（講義録）の中で、人間は教育によってはじめて人間になることができるという趣旨を述べ、人間にとっての教育の必要性を説いたドイツの哲学者はだれか。

①フレーベル
②ヘルバルト
③カント
④ルソー

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正解 ③カント

解説

カント（1724〜1804）はドイツの哲学者で、ケーニヒスベルク大学で行った教育学の講義は、弟子の編集により『教育学』（教育学講義）としてまとめられました。その中でカントは、人間は教育されなければならない唯一の被造物であり、人間は教育によってはじめて人間になることができる、という趣旨を述べています。動物は本能によって生きることができるのに対し、人間は教育を通して理性を働かせ、自らを律する存在になっていく、という考え方です。
この考え方は、人間にとって教育がなぜ必要かという「教育の意義」を論じる際の代表的な出発点とされています。

他の選択肢が不適切な理由

・ヘルバルト：かつてカントが教えたケーニヒスベルク大学で哲学・教育学の講座を担ったドイツの教育学者で、『一般教育学』を著し、教育学を体系化しました。
・フレーベル：ドイツの教育者で、幼稚園を創設し『人間の教育』を著しました。
・ルソー：『エミール』で子どもの自然な成長を尊重する教育を説いた思想家です。

【覚え方のポイント】
教育の必要性を論じるときの代表的な論者は「カント（教育によって人間になる）」「ポルトマン（生理的早産）」。野生児の記録（アヴェロンの野生児など）も、人間の発達に環境や教育が欠かせないことを示す例として扱われます。

問105-1

人間の発達と教育の必要性に関する次のA〜Dの記述について、正しいものを○、誤ったものを×とした場合の正しい組み合わせはどれか。
A ポルトマンは、人間は他の哺乳類に比べて未熟な状態で生まれるとし、これを「生理的早産」と呼んだ。
B カントは、人間は教育によってはじめて人間になることができるという趣旨を述べた。
C イタールは、フランスで発見された「アヴェロンの野生児」の教育を試みた。
D ルソーは、人間の心は生まれたときは白紙のようなものであり、経験によって観念が形づくられると説いた。

①A○ B○ C○ D○
②A○ B○ C○ D×
③A× B○ C× D○
④A○ B× C○ D×

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正解 ②A○ B○ C○ D×

解説

A ○：スイスの生物学者ポルトマンは、人間の新生児は他の高等哺乳類と比べて極めて未熟な状態で生まれるとし、これを「生理的早産」と呼びました。人間は生まれた後に、周囲の大人との関わりや環境の中で多くを学ぶ必要がある存在だということを示す考え方です。
B ○：カントは『教育学』（講義録）の中で、人間は教育によってはじめて人間になることができる、という趣旨を述べています。
C ○：フランスの医師イタールは、森で発見された少年（アヴェロンの野生児、ヴィクトールと名付けられた）の教育を試み、その記録を残しました。この実践は、のちの障害児教育（セガンやモンテッソーリ）にも影響を与えました。
D ×：人間の心は生まれたときは白紙（タブラ・ラサ）のようなものであり、経験によって観念が形成されると説いたのは、イギリスの哲学者ロックです。ルソーは『エミール』で、子どもの自然な成長を尊重する教育を説きました。

他の選択肢が不適切な理由

・A○ B○ C○ D○：Dはロックの説なので×です。
・A× B○ C× D○：AとCは○、Dは×です。
・A○ B× C○ D×：Bは○です。

【覚え方のポイント】
「ポルトマン＝生理的早産」「カント＝教育によって人間になる」「イタール＝アヴェロンの野生児」「ロック＝白紙説（タブラ・ラサ）」。ルソーとロックの取り違えは頻出です。

保育士筆記試験の問題を続けて解く（全1000問）教育原理の一問一答

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