Question 1

先物取引の基本的な仕組みの説明として、正しいものはどれか。

Accepted Answer

決めた価格で将来売買を約束する。先物取引は、将来の一定の期日（限月の決済日）に、契約したときに決めた価格で原資産を売買することを、売り手と買い手の双方が約束する取引です。価格を先に固定できるので、その後の値動きに左右されずに済みます。輸入企業が為替や商品の価格を先に決めておくのと同じ発想で、ヘッジの手段として使われます。ここでいちばん大切なのは、双方が履行の義務を負うという点です。オプション取引では権利を買った側が「やめる」という選択をできますが、先物にはその選択がありません。だからこそ売り手にも買い手にも証拠金が必要になり、日々の値洗いで損益が確定していきます。他の選択肢について：・そのときの時価で売買する：価格を先に決めない約束であり、値動きを固定するという先物の意味がなくなります。・買い手が履行を選べる：選べるのはオプションの買い手であって、先物では認められません。・売り手が履行を選べる：売り手も同じく履行義務を負い、選択の余地はありません。

Question 2

株価指数先物取引の買建てと売建てに関する説明として、正しいものはどれか。

Accepted Answer

買建ては上昇、売建ては下落で利益。先物を買い建てるのは「将来この価格で買う」という約束をすることです。指数が上がるほど、市場より安く買える約束の価値が高まるので利益になります。逆に売り建てるのは「将来この価格で売る」という約束で、指数が下がるほど、市場より高く売れる約束の価値が高まって利益になります。先物は売りから始められる点が現物株式と大きく違うところです。現物では値下がり局面で利益を出す方法がありませんが、先物なら売建てによって収益機会があり、保有株の値下がりに備えるヘッジにも使えます。ただし売建ては、相場が上がり続ければ損失も膨らみます。方向を取り違えると損益の向きがそのまま逆になるので、まずこの対応関係を確実に覚えてください。他の選択肢について：・買建てと売建てが逆：損益の方向が入れ替わっており、誤りです。・どちらも上昇で利益：売建ては上昇すると損失になります。・売建ては損益が生じない：売建てにも当然に損益が生じます。

Question 3

先物取引の「限月」の説明として、正しいものはどれか。

Accepted Answer

限月は決済が行われる月をいう。限月（げんげつ）とは、その先物取引の決済が行われる月のことです。株価指数先物では3月・6月・9月・12月などの限月が設定され、投資家はどの限月の取引をするかを選んで売買します。取引最終日は、その限月の建玉を売買できる最後の日です。この日を過ぎると反対売買はできず、残った建玉は最終決済に回されます。株価指数先物なら特別清算数値による差金決済です。つまり先物には必ず終わりがあり、現物株式のように無期限で持ち続けることはできません。同じ方向の持高を保ちたいときは、期限の近い建玉を決済して先の限月へ乗り換えます。この乗換えをロールオーバーといいます。他の選択肢について：・取引を開始できる月：限月は決済の月であり、開始の月ではありません。・取引所の休業日：限月は休業日を指す用語ではありません。・証拠金に関する日：証拠金の差入れや引出しの期限を表す用語ではありません。

Question 4

株価指数先物取引の決済が、現物の受渡しではなく差金決済で行われる理由として正しいものはどれか。

Accepted Answer

指数そのものは受け渡せないため。株価指数は、日経平均株価やＴＯＰＩＸのように市場全体の動きを表す数値であって、手渡せる品物ではありません。そのため株価指数先物取引の決済は、現物の受渡しをせず、約定した価格と決済時の価格との差額の金銭だけをやり取りする差金決済で行われます。決済の道すじは2つです。1つは取引最終日までに反対売買（買建てなら転売、売建てなら買戻し）を行って値動きの差額を精算する方法、もう1つは反対売買をしないまま残った建玉を、最終決済によって清算する方法です。最終決済では、対象となる指数の構成銘柄の始値をもとに算出されるＳＱ（特別清算数値）が用いられます。他の選択肢について：・取引所が受渡しを禁じている：禁止という規制の問題ではなく、指数は受け渡せる物ではないという性質の問題です。・現物の株式を保有していない：現物を持っているかどうかにかかわらず、指数の受渡しはできません。・取引単位が小さすぎる：株価指数先物の取引単位は指数に一定の金額を乗じた大きな額で、理由になりません。

Question 5

取引所で行われる先物取引の証拠金と値洗いに関する説明として、正しいものはどれか。

Accepted Answer

日々値洗いされ不足なら追加する。取引所の先物取引では、決済されていない建玉が毎日の清算値段で評価し直されます。これを値洗いといい、生じた評価損益は証拠金に反映されます。相場が不利に動いて必要な証拠金の額に足りなくなると、決められた期限までに追加の証拠金を差し入れる必要があり、応じられなければ建玉は決済されます。この仕組みがあるおかげで、損失が膨らんだまま放置されることがなくなり、ある参加者の決済不履行が市場全体へ波及するのを防げます。裏を返せば、投資家の側から見れば、相場の動き次第で追加の資金負担がいつでも生じうるということでもあります。他の選択肢について：・期中に追加はない：日々の値洗いによって、期中でも追加が必要になります。・証拠金は取引金額の全額：証拠金は取引金額の一部であり、だからこそレバレッジが効きます。・買建てでは不要：買建てにも履行の義務があるため、証拠金が必要です。

Question 6

先物取引の決済方法に関する説明として、正しいものはどれか。

Accepted Answer

反対売買のほか最終決済もできる。先物取引の決済には二つの道があります。一つは、取引最終日までに反対売買（買建てなら転売、売建てなら買戻し）を行って建玉を解消する方法です。実際にはほとんどがこの方法で決済されます。もう一つは、反対売買をしないまま取引最終日を迎えた建玉について行う最終決済です。株価指数先物では特別清算数値（ＳＱ）による差金決済、長期国債先物では現物の受渡しによる決済が行われます。どちらにするかは投資家が期中に判断でき、取引を始めるときに選んで固定しておくものではありません。ただし取引最終日を過ぎれば反対売買はできなくなるので、決済の期限を意識しておくことが大切です。他の選択肢について：・最終決済のみ：期日前でも反対売買で決済できます。・反対売買のみ：反対売買をしなければ最終決済に回ります。・開始時に選んで変更できない：決済方法をあらかじめ固定する仕組みではありません。

Question 7

指数20,000で1単位買い建てた株価指数先物を、指数20,150で転売して決済した。取引単位が指数の数値に1,000円を乗じた金額であるとき、この取引の損益はいくらか。なお、手数料等は考慮しない。

Accepted Answer

150,000円の利益。先物の損益は「（売った指数－買った指数）×取引単位×枚数」で計算します。この問題では買値が20,000、売値が20,150ですから、指数の差は150です。取引単位は指数に1,000円を乗じた金額なので、150×1,000円×1単位＝150,000円となります。買値より高く転売しているので利益です。あわせて確認しておきたいのが取引の規模です。指数20,000での取引金額は20,000×1,000円＝2,000万円相当にのぼりますが、実際に預けるのはその一部の証拠金だけです。指数がわずか0.75％動いただけで15万円の損益が生じたことになり、レバレッジの効き方が実感できます。他の選択肢について：・15,000円の利益：取引単位を100円として計算した場合の値です。・150,000円の損失：損益の向きを取り違えた値で、買建てで値上がりすれば利益になります。・1,500円の利益：乗数を10円として計算した場合の値です。

Question 8

先物価格と現物価格の関係について、満期が近づくにつれて起こることの説明として、正しいものはどれか。

Accepted Answer

差は縮まり満期にはほぼ一致する。先物価格は、現物価格に満期までの金利相当分を加え、その間に受け取れる配当相当分を差し引いた水準を目安に形成されます。満期までの期間が短くなるほど、この加減する調整分は小さくなっていきます。したがって先物価格は現物価格に近づいていき、満期には最終決済の基準となる数値で清算されるため、両者はほぼ一致します。この動きをコンバージェンス（収れん）といいます。先物価格と現物価格の差はベーシスと呼ばれ、同じことを「ベーシスは満期に向かって縮小する」と言い換えることもできます。ヘッジをするときは、この差が残っている間はねらいどおりに損益が相殺されないことがある、という点に注意が必要です。他の選択肢について：・差が広がっていく：最終決済で清算される以上、差が拡大し続けることはありません。・差が一定に保たれる：金利や配当の調整分は残存期間に応じて変わります。・傾向を見いだせない：満期に向けて縮小するという明確な傾向があります。

Question 9

現物株式のポートフォリオを保有する投資家が、株価下落に備えて株価指数先物を使う場合の基本的な方法として、正しいものはどれか。

Accepted Answer

株価指数先物を売り建てておく。保有している株式は、相場が下落すると評価損が出ます。これに備えるには、下落したときに利益が出る建玉を組み合わせればよく、それが株価指数先物の売建てです。これを売りヘッジといいます。相場が下がれば、現物で生じた評価損を先物の利益がある程度打ち消すので、資産全体の値動きが小さくなります。株式を売却せずに、リスクだけを一時的に落とせる点が利点です。ただし注意点が二つあります。一つは、相場が上がった場合には現物の利益が先物の損失で削られること。もう一つは、保有銘柄の値動きと指数の値動きが完全には一致しないため、ずれ（ベーシスリスク）が残ることです。他の選択肢について：・先物の買建て：下落したときに先物でも損失が出るため、リスクが二重になります。・コールの売り：受け取れるのはプレミアムだけで、大きな下落を補うことはできません。・現物の買い増し：保有量が増える分、値下がりリスクをかえって拡大させます。

Question 10

取引所で行われる先物取引の取引条件に関する説明として、正しいものはどれか。

Accepted Answer

条件は取引所が定め価格は市場で決まる。取引所で行われる先物取引では、原資産・取引単位・限月・取引最終日・決済方法といった条件が、あらかじめ取引所によって標準化されています。投資家が決めるのは売買の価格と数量だけで、価格は市場での需給に応じて形成されます。条件が全員共通だからこそ、相手が誰であっても売買が成立し、反対売買による決済も簡単にできます。もし取引ごとに条件がばらばらなら、同じ内容の相手を探さなければ手じまいできません。これに対して、条件を当事者どうしで個別に取り決めるのが先渡取引（フォワード）や店頭デリバティブです。自由度が高い代わりに途中でやめにくく、相手方が履行できなくなるリスクも自分で負うことになります。他の選択肢について：・当事者が個別に交渉：相対で行う先渡取引や店頭デリバティブの特徴です。・価格を取引所が決める：価格は市場の需給で決まります。・清算機関がすべて決める：清算機関は決済の履行を担う機関で、取引条件を定める立場ではありません。

基礎-2 先物取引のしくみの一問一答