2026年版・5-14

ICT施工と情報化施工による管理の一問一答

2級土木施工管理技士「施工管理法」から、ICT施工と情報化施工による管理に関する4択問題を10問。「答えと解説を見る」を開くと、正解とその理由がその場で読めます。会員登録は不要です。

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問題

上から順に解いてみてください。答えは各問の下で確認できます。

問15-14

国土交通省が進めるi-Constructionに関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

  • ①i-Constructionは、公共工事の入札価格を引き下げる制度である。
  • ②i-Constructionは、建設現場の生産性の向上を目指す取組である。
  • ③ICT建設機械や無人航空機の活用は、その中心的な取組の一つである。
  • ④令和6年には、i-Construction 2.0として方針が示された。
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正解 ①i-Constructionは、公共工事の入札価格を引き下げる制度である。
解説
i-Constructionは建設現場の生産性を高めるための取組であり、入札価格を引き下げる制度ではありません。
国土交通省は2016年度に、調査・測量から設計、施工、検査、維持管理までの全過程で情報通信技術などを活用し、建設現場の生産性を2025年度までに2割向上させることを目指してi-Constructionを始めました。背景にあるのは、働く人の減少と高齢化です。人が減っても社会資本を造り、守り続けられるようにすることが目的です。
その代表的な手段が、ICT建設機械や無人航空機を使うICT施工です。
さらに令和6年4月には、後継となる「i-Construction 2.0 建設現場のオートメーション化」が公表されました。ここでは2023年度と比べて、2040年度までに建設現場の省人化を少なくとも3割、すなわち生産性を1.5倍に高めることが目標とされています。
本試験では、目的を安全対策や価格の引下げにすり替えた形で問われます。
(根拠:国土交通省「i-Construction 2.0 建設現場のオートメーション化」令和6年4月)

他の選択肢が不適切な理由
i-Constructionが建設現場の生産性の向上を目指す取組であるというのは、施策の目的そのもので正しい記述です。
ICT建設機械や無人航空機の活用が中心的な取組の一つであるというのも、i-Constructionの代表的な内容で正しい記述です。
令和6年にi-Construction 2.0として方針が示されたというのも、公表の事実どおりで正しい記述です。
問25-14

ICT建設機械に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

  • ①マシンガイダンスは、設計との差をオペレータに提供する技術である。
  • ②マシンコントロールは、丁張りを密に設置することが前提となる。
  • ③マシンコントロールは、機械の油圧を制御して自動で施工する。
  • ④いずれもTSやGNSSで機械の位置を計測しながら施工を行う。
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正解 ②マシンコントロールは、丁張りを密に設置することが前提となる。
解説
マシンコントロールはむしろ丁張りを大幅に減らせる技術です。丁張りを密に設置することが前提という記述は逆です。
丁張りとは、掘る深さや盛る高さの目印として現場に立てる仮設の板や杭のことです。従来はこれを測点ごとに設置し、作業員が近づいて確認していました。
ICT建設機械は、TS(トータルステーション)やGNSS(人工衛星による測位)で自分の位置を常に測り、あらかじめ持たせた3次元設計データと照らし合わせます。そのため機械自身が正しい高さや位置を知っており、目印を頼りにする必要がありません。
丁張りが減れば、重機のそばに立つ作業員も減ります。生産性だけでなく、接触事故を防ぐ安全面の効果もあります。
ここで、差を画面に示すだけのものがマシンガイダンス、油圧を制御して刃先を自動で動かすものがマシンコントロールです。
(根拠:国土交通省「ICT活用工事(土工)実施要領」、国土交通省 九州地方整備局 情報化施工の解説)

他の選択肢が不適切な理由
マシンガイダンスが設計との差をオペレータに提供する技術であるというのは、定義どおりで正しい記述です。操作はオペレータが行います。
マシンコントロールが機械の油圧を制御して自動で施工するというのも、定義どおりで正しい記述です。
いずれもTSやGNSSで機械の位置を計測しながら施工するというのも、両技術に共通する仕組みで正しい記述です。
問35-14

TS・GNSSを用いた盛土の締固め管理に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

  • ①締固め機械の位置を計測し、締固め回数を面的に管理する。
  • ②事前の試験施工で、まき出し厚と締固め回数を決定しておく。
  • ③締固めた土の密度を、機械の上から直接計測して管理する。
  • ④従来の品質規定方式ではなく、工法規定方式による管理となる。
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正解 ③締固めた土の密度を、機械の上から直接計測して管理する。
解説
この技術は締固めの回数で品質を管理するものであり、土の密度を機械の上から直接計測するものではありません。
仕組みはこうです。まず自動追尾トータルステーションやGNSSで、走行中の締固め機械の位置を測り続けます。施工範囲を格子状の区画に分け、それぞれの区画を機械が何回通過したかを数え、運転席のモニタに色分けして表示します。
この方式では、あらかじめ試験施工を行って、必要な締固め度が得られるまき出し厚と締固め回数を確かめておきます。実際の施工では、その回数どおりに転圧されているかを面的に確認します。
従来のように、締め固めた土の密度を点で測って合否を決める品質規定方式ではなく、決めた手順どおりに施工したかを見る工法規定方式にあたります。転圧不足も過転圧も防げる点が利点です。
(根拠:国土交通省「TS・GNSSを用いた盛土の締固め管理要領」)

他の選択肢が不適切な理由
締固め機械の位置を計測し締固め回数を面的に管理するというのは、この技術の中身そのもので正しい記述です。
事前の試験施工でまき出し厚と締固め回数を決定しておくというのも、要領が定める手順どおりで正しい記述です。
従来の品質規定方式ではなく工法規定方式による管理となるというのも、要領の説明どおりで正しい記述です。
問45-14

TS・GNSSを用いた盛土の締固め管理の実施に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

  • ①盛土材料の土質の変化と含水比の確認は、引き続き実施する。
  • ②過転圧が心配な土質では、締固め回数の上限値を定めて管理する。
  • ③現場密度試験は、原則として省略することができる。
  • ④GNSSによる位置の計測は、単独測位の方式を基本とする。
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正解 ④GNSSによる位置の計測は、単独測位の方式を基本とする。
解説
この管理で用いるGNSSの測位は、リアルタイムキネマティック(RTK)測位を基本とします。単独測位の方式を基本とするという記述は誤りです。
単独測位とは、受信機1台だけで衛星の電波を受けて位置を求める方法です。手軽ですが誤差が数メートル生じることがあり、走行中の締固め機械がどの区画を通ったかを見分けるには精度が足りません。
RTK測位では、座標が分かっている場所に基準局を置き、そこで求めた補正の情報を機械側の受信機へ送ります。これにより誤差を数センチメートルまで小さくできます。
また、この技術を使っても、盛土材料そのものの管理がなくなるわけではありません。搬入された土が試験施工と同じ土質か、締固め度が得られる含水比の範囲にあるかは、引き続き確認します。過転圧で強度が下がる土質では、締固め回数の上限値も定めます。
(根拠:国土交通省「TS・GNSSを用いた盛土の締固め管理要領」)

他の選択肢が不適切な理由
盛土材料の土質の変化と含水比の確認を引き続き実施するというのは、要領が求める管理項目どおりで正しい記述です。
過転圧が心配な土質で締固め回数の上限値を定めるというのも、要領に示された対応で正しい記述です。
現場密度試験を原則として省略できるというのも、要領に明記された扱いで正しい記述です。ただし管理結果が良好でない場合は実施します。
問55-14

ICT施工における3次元起工測量と設計データに関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

  • ①3次元起工測量とは、工事の完成後に出来形を計測する作業である。
  • ②3次元起工測量では、現況の地形を点群データとして取得する。
  • ③3次元設計データは、設計図書の線形や横断形状をもとに作成する。
  • ④起工測量の結果は、設計図書の照査や土量の算出にも用いられる。
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正解 ①3次元起工測量とは、工事の完成後に出来形を計測する作業である。
解説
3次元起工測量は工事を始める前に行う測量です。完成後に出来形を計測する作業という記述は誤りで、それは出来形計測にあたります。
起工測量とは、施工しようとする範囲の今の地形を、点の集まり(点群データ)として3次元で取得する作業です。無人航空機による写真測量や地上型レーザースキャナーなどを使い、面的にまとめて計測します。
この段階で地形を細かく押さえておくと、二つのことができます。ひとつは、設計図書と現地が食い違っていないかを確かめる設計照査です。もうひとつは、現況の地形と設計の形を重ね合わせて、切土量や盛土量を自動で算出することです。
そのうえで、平面線形や縦断線形、横断形状から3次元設計データを作り、ICT建設機械に読み込ませて施工します。
本試験では、起工測量と出来形計測を入れ替えた形で狙われます。
(根拠:国土交通省「3次元計測技術を用いた出来形管理要領(案)」)

他の選択肢が不適切な理由
3次元起工測量で現況の地形を点群データとして取得するというのは、作業の定義そのもので正しい記述です。
3次元設計データを設計図書の線形や横断形状をもとに作成するというのも、実際の作成手順どおりで正しい記述です。
起工測量の結果を設計図書の照査や土量の算出に用いるというのも、この測量を行う目的どおりで正しい記述です。
問65-14

3次元計測技術を用いた出来形管理に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

  • ①空中写真測量は、広い範囲を短時間で面的に計測することができる。
  • ②3次元計測を行う場合、標定点や検証点を現地に設ける必要はない。
  • ③地上型レーザースキャナーは、光を当てて点群データを取得する。
  • ④計測した点群データから、出来形の評価用のデータを作成する。
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正解 ②3次元計測を行う場合、標定点や検証点を現地に設ける必要はない。
解説
3次元計測では、標定点と検証点を現地に設けます。現地に設ける必要はないという記述は誤りです。
標定点とは、計測して得られた形を実際の座標に当てはめるための目印の点です。無人航空機の写真やレーザーで得られるのは、そのままでは互いの位置関係だけを表した形です。座標が分かっている点を現地に置き、それを手がかりにして正しい位置に合わせます。
検証点は、その結果がどれだけ正確かを確かめるための点です。平面方向と高さ方向の誤差が求められる精度に入っているかを確認します。
この二つがなければ、点群データの信頼性を示せません。得られた点群は処理を経て出来形の評価用データとなり、規格値を満たすかどうかの判定に使われます。
本試験では、精度を確かめる手順を省けるかのような記述で狙われます。
(根拠:国土交通省「3次元計測技術を用いた出来形管理要領(案)」)

他の選択肢が不適切な理由
空中写真測量が広い範囲を短時間で面的に計測できるというのは、無人航空機を用いる利点そのもので正しい記述です。
地上型レーザースキャナーが光を当てて点群データを取得するというのも、機器の仕組みどおりで正しい記述です。
計測した点群データから出来形の評価用データを作成するというのも、要領が定める流れどおりで正しい記述です。
問75-14

電子納品に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

  • ①電子納品とは、各段階の最終成果を電子成果品として納めることをいう。
  • ②電子成果品は、要領や基準に基づいて作成した電子データである。
  • ③電子納品とは、紙の成果品を複写して倉庫に保管することをいう。
  • ④図面や工事写真も、定められた基準に従って電子データで納める。
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正解 ③電子納品とは、紙の成果品を複写して倉庫に保管することをいう。
解説
電子納品とは、成果品そのものを電子データとして納めることです。紙の成果品を複写して倉庫に保管することではありません。
電子納品は、調査や設計、工事などの各業務段階の最終成果を、電子成果品として発注者へ納品することをいいます。電子成果品とは、共通仕様書などで定められた資料のうち、電子納品の要領や基準に基づいて作成した電子データのことです。
ねらいは大きく二つあります。ひとつは、紙をなくして保管の場所と資源を減らすことです。もうひとつは、後から検索したり再利用したりできる形で情報を残し、維持管理の段階まで生かすことです。
そのため、図面や工事写真にもそれぞれ基準があり、決められた形式やフォルダの構成に従って納めます。ICT施工では、点群データや3次元設計データもこの仕組みで納品されます。
(根拠:国土交通省「電子納品等運用ガイドライン【土木工事編】」、電子納品に関する要領・基準)

他の選択肢が不適切な理由
電子納品が各段階の最終成果を電子成果品として納めることであるというのは、用語の定義そのもので正しい記述です。
電子成果品が要領や基準に基づいて作成した電子データであるというのも、定義どおりで正しい記述です。
図面や工事写真も定められた基準に従って電子データで納めるというのも、運用の実際どおりで正しい記述です。
問85-14

BIM/CIMに関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

  • ①3次元モデルを、設計から施工、維持管理まで活用する取組である。
  • ②国土交通省の直轄工事では、令和5年度から原則適用が始まった。
  • ③3次元モデルにより、関係者間の情報共有や合意形成がしやすい。
  • ④工事写真を分類して整理するための、工事写真の管理手法をいう。
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正解 ④工事写真を分類して整理するための、工事写真の管理手法をいう。
解説
BIM/CIMは3次元モデルを軸にした情報活用の取組であり、工事写真の管理手法ではありません。
BIM/CIMとは、構造物の形を3次元のモデルで表し、そこに材料や数量、施工の予定といった情報を結び付けて、設計から施工、さらに維持管理までの各段階で共有し活用しようという考え方です。
平面図と断面図だけで説明していたものが立体で示されるため、専門家でなくても形が分かります。鉄筋や配管どうしのぶつかりも、施工前に画面上で見つけられます。関係者の情報共有や合意形成がしやすくなるのは、この分かりやすさによるものです。
国土交通省の直轄事業では、令和5年度から小規模なものを除いて原則適用が始まりました。i-Construction 2.0では、これがデータ連携のオートメーション化の土台として位置づけられています。
(根拠:国土交通省「直轄土木業務・工事におけるBIM/CIM適用に関する実施方針」、同「i-Construction 2.0」)

他の選択肢が不適切な理由
3次元モデルを設計から施工、維持管理まで活用する取組であるというのは、BIM/CIMの考え方そのもので正しい記述です。
直轄工事で令和5年度から原則適用が始まったというのも、公表された方針どおりで正しい記述です。
3次元モデルにより関係者間の情報共有や合意形成がしやすいというのも、導入の効果として正しい記述です。
問95-14

情報化施工を導入することの効果に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

  • ①3次元設計データを用いれば、設計図書の照査は省略できる。
  • ②出来形の計測や書類の作成に要する時間の短縮が期待できる。
  • ③施工の履歴が記録として残るため、後から施工の追跡がしやすい。
  • ④現場の安全管理や品質管理そのものが不要になるわけではない。
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正解 ①3次元設計データを用いれば、設計図書の照査は省略できる。
解説
3次元設計データを用いても、設計図書の照査を省略することはできません。
国土交通省のICT活用工事(土工)実施要領は、3次元データを活用する段階として、起工測量、設計図書の照査、施工、出来形管理、検査、工事完成図や記録の作成を挙げています。照査は省かれるのではなく、3次元データを使って行う仕事として残っています。
照査とは、設計図書に示された形や数量が現地と食い違っていないかを確かめる作業です。3次元設計データは設計図書をもとに受注者が作るものですから、もとの図書に誤りがあれば、そのまま3次元データにも引き継がれます。むしろ起工測量で得た現況の地形と重ね合わせることで、食い違いを見つけやすくなります。
情報化施工が得意なのは、測量、出来形の計測、書類の作成といった、測ることと記録することの省力化です。施工の履歴がデータとして残るため、いつどこをどう施工したかを後からたどれるという利点もあります。
一方で、掘削面の管理や重機の周囲の立入禁止、材料そのものの品質確認といった仕事は残ります。安全管理や品質管理を肩代わりする技術ではない、という点を押さえてください。
(根拠:国土交通省「ICT活用工事(土工)実施要領」、同「i-Construction 2.0」)

他の選択肢が不適切な理由
出来形の計測や書類の作成に要する時間の短縮が期待できるというのは、導入の主な効果として正しい記述です。
施工の履歴が記録として残り、後から施工の追跡がしやすいというのも、データが連続的に得られるためで正しい記述です。
現場の安全管理や品質管理そのものが不要になるわけではないというのも、技術の限界を正しく述べた記述です。
問105-14

TS・GNSSを用いた盛土の締固め管理を適用できる条件に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

  • ①締固め機械は、ブルドーザやタイヤローラ、振動ローラが対象となる。
  • ②自然含水比が高い粘性土でも、締固め回数だけで品質を管理できる。
  • ③締固め回数によって品質を管理できる土質であることが前提となる。
  • ④TSを用いる場合は、プリズムを見通せる現場条件が必要となる。
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正解 ②自然含水比が高い粘性土でも、締固め回数だけで品質を管理できる。
解説
自然含水比が高い粘性土は、締固め回数だけでは品質を管理しにくい土質にあたります。管理できるという記述は誤りです。
自然含水比とは、地山の状態で土が含んでいる水の量の割合です。これが高い粘性土は、締め固めても水が抜けにくく、回数を増やしても密度が上がりません。それどころか、こね返されて強度が下がる過転圧になりやすい土です。鋭敏比が大きい粘性土も同じ理由で不向きです。
そのため要領では、盛土に求められる品質を締固め回数で管理できる土質であることを、適用の前提としています。土質が日々大きく変わり、試験施工で確かめた土から外れる場合も適用が難しくなります。
また、対象となる締固め機械はブルドーザ、タイヤローラ、振動ローラなどです。TSを使う場合は、機械に付けた全周プリズムを見通せることが条件になります。
(根拠:国土交通省「TS・GNSSを用いた盛土の締固め管理要領」)

他の選択肢が不適切な理由
締固め機械がブルドーザやタイヤローラ、振動ローラを対象とするというのは、要領が示す施工条件どおりで正しい記述です。
締固め回数によって品質を管理できる土質であることが前提であるというのも、要領が示す条件どおりで正しい記述です。
TSを用いる場合にプリズムを見通せる現場条件が必要というのも、自動追尾の仕組み上そのとおりで正しい記述です。

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