構造：構造・材質基準の全体像と適用対象の一問一答

解説
ア　適当。水道法施行令第6条第1項第1号のとおりです。
イ　不適当。同項第2号は、口径が水の使用量に比し「著しく過大でないこと」を求めています。過大だと周辺の水圧が低下したり、管内で水が滞留したりするおそれがあります。
ウ　適当。同項第3号のとおりです。
エ　不適当。同項第6号は、当該給水装置以外の水管その他の設備に直接連結されていないことを求めています。逆止弁を介しても認められません。
したがって、適当なものの組合せは「ア、ウ」です。

覚え方のポイント
施行令第6条の7項目は「取付口30cm以上・口径が過大でない・ポンプに直結しない・水圧・土圧等に耐える・凍結・破壊・侵食等の防止・他の水管等と直結しない・逆流防止」。

解説
水道法施行令第6条第1項第2号は、配水管への取付口における給水管の口径は、当該給水装置による水の使用量に比し、著しく過大でないことと定めています。
口径が過大だと、配水管の水を必要以上に取り込んで周辺の水圧が低下したり、管内で水が滞留したりするおそれがあるためです。

他の選択肢が正しい理由
・ポンプへの直接連結の禁止（第3号）、他の水管等への直接連結（クロスコネクション）の禁止（第6号）、凍結・破壊・侵食等の防止（第5号）は、いずれも同条に定められています。

覚え方のポイント
施行令第6条の7項目は「取付口30cm・口径が過大でない・ポンプ直結禁止・耐力と汚染防止・凍結等の防止・クロスコネクション禁止・逆流防止」。

解説
給水装置の構造及び材質の基準に関する省令は、耐圧（第1条）、浸出等（第2条）、水撃限界（第3条）、防食（第4条）、逆流防止（第5条）、耐寒（第6条）、耐久（第7条）の7つの基準を定めています。このうち、個々の製品が満たすべき「性能基準」は、耐圧・浸出・水撃限界・逆流防止・負圧破壊・耐寒・耐久の7つです（防食は性能基準ではなく、施工の段階で確保するシステム基準です）。
耐火に関する基準は、この省令には定められていません。

他の選択肢が正しい理由
・耐圧、浸出等、水撃限界は、いずれも省令に定められた基準です。

覚え方のポイント
省令の条文の並びは「耐圧・浸出・水撃限界・防食・逆流防止・耐寒・耐久」。語呂で「たいしん（耐・浸）、すいげき（水撃）、ぼう（防）、ぎゃく（逆）、かん（寒）、きゅう（久）」と並べて覚えます。

解説
ア　正。耐圧・浸出・水撃限界・逆流防止・負圧破壊・耐寒・耐久の7つの性能基準があり、製品の段階で確認されます。
イ　誤。製造者が自ら証明する手続は「自己認証」です。システム基準は、給水装置全体として満たすべき要件を定めたものです。
ウ　正。給水装置工事主任技術者は、性能基準とシステム基準の両方が満たされていることを確認します。
エ　誤。性能基準とシステム基準の説明が逆になっています。

覚え方のポイント
性能基準＝個々の製品の性能（7つ）、システム基準＝給水装置全体として満たす要件（工事で確保）。主任技術者は両方を確認します。

解説
省令第1条第1項は、耐圧性能基準の対象となる給水装置から、「最終の止水機構の流出側に設置されている給水用具」を除いています。
最終の止水機構（例えば水栓の弁）より下流側にある給水用具は、止水しているときに水道の圧力がかからないためです。水栓の吐水口の先に取り付けたシャワーヘッドなどがこれに当たります。

他の選択肢が誤りである理由
・最終の止水機構の流入側（上流側）の給水用具、給水管の途中の止水栓、継手は、常時水道の圧力がかかるため、耐圧性能基準が適用されます。

覚え方のポイント
「止水機構より下流＝圧力がかからない＝耐圧の対象外」。

解説
省令第6条は、耐久性能などの対象となる「弁類」を、減圧弁、逃し弁、逆止弁、空気弁及び電磁弁（給水用具の内部に備え付けられているものを除く）と定めています。
これらは、人が操作しなくても水圧などで頻繁に作動を繰り返すため、10万回の開閉操作を繰り返した後も性能を保つことが求められます。水栓は弁類に含まれていません。

他の選択肢が正しい理由
・減圧弁、逆止弁、電磁弁は、いずれも弁類として耐久性能基準の対象です。

覚え方のポイント
弁類は「減圧弁・逃し弁・逆止弁・空気弁・電磁弁」の5つ。すべて「自動で作動する弁」です。

解説
省令第1条第3項は、家屋の主配管は、配管の経路について構造物の下の通過を避けること等により、漏水時の修理を容易に行うことができるようにしなければならないと定めています。
家屋の主配管とは、口径や流量が最大となる給水管のことで、一般には1階部分に布設された、水道メーターと同じ口径の部分の配管がこれに当たります。構造物の下を通っていると、漏水したときに掘り起こして修理することが困難になります。

他の選択肢が誤りである理由
・構造物の下の通過は避けるべきものです。
・口径を最大にすることは求められていません。
・地表面に露出させると、かえって凍結や損傷のおそれが高まります。

覚え方のポイント
「主配管は構造物の下を避ける＝修理しやすさのため」。耐圧に関する基準（第1条）の中に置かれている点も押さえます。

解説
浸出性能基準は、飲用に供する水を供給する給水装置に適用されます（省令第2条第1項）。大便器洗浄弁は飲用の水を供給するものではないため、浸出性能基準の適用対象外です。同様に、散水栓、洗浄便座、水洗便器のロータンク用ボールタップ、風呂給湯専用の給湯機なども適用対象外とされています。

他の選択肢が正しい理由
・バキュームブレーカには負圧破壊性能が、逆止弁には逆流防止性能が求められます（省令第5条）。
・ボールタップは急に閉止して水撃作用を生じるおそれがあるため、水撃限界性能基準の対象です（省令第3条）。

覚え方のポイント
浸出の対象かどうかは「その水を飲むかどうか」で判断します。

解説
水道法第16条は、給水装置の構造及び材質が政令で定める基準に適合していないときは給水を停止できるとし、その基準を水道法施行令第6条第1項が定めています。
同条第2項により、その技術的細目は国土交通省令（浄水の水質を保持するための細目は国土交通省令・環境省令）で定められ、これが「給水装置の構造及び材質の基準に関する省令」です。

他の選択肢が誤りである理由
・水道法施行規則の水質検査の規定は、水道事業者が行う水質検査の方法を定めたものです。
・建築基準法施行令の配管設備の規定は、建築物に設ける配管設備の基準で、給水装置の構造・材質基準の技術的細目ではありません。
・労働安全衛生規則の作業主任者の規定は、労働者の安全のための基準です。

覚え方のポイント
「水道法16条 → 施行令6条 → 構造・材質基準省令」。3段階のつながりを押さえます。

解説
ア　正。水道法施行令第6条第1項第3号のとおりです。
イ　誤。同項第6号は、当該給水装置以外の水管その他の設備に直接連結されていないことを求めています。逆止弁や仕切弁を介していても、直接連結（クロスコネクション）は認められません。
ウ　正。同項第7号のとおりです。
エ　正。省令第6条で、弁類から「給水用具の内部に備え付けられているもの」は除かれています。

覚え方のポイント
クロスコネクションは「弁を入れても不可」。水質の異なる水が一度でも混じれば、取り返しがつかないためです。