2026年版・1-2

ライフプランの手法の一問一答

FP2級試験「ライフプランニングと資金計画」から、ライフプランの手法に関する4択問題を10問。「答えと解説を見る」を開くと、正解とその理由がその場で読めます。会員登録は不要です。

この分野の演習

全10問/解説つき・基本無料

アプリ形式で解く(全660問) ライフプランニングと資金計画の要点解説を読む
問題

上から順に解いてみてください。答えは各問の下で確認できます。

問11-2

現在保有している資金を、一定の利率で複利運用した場合の将来の金額を求める際に用いる係数はどれか。

  • ①終価係数
  • ②現価係数
  • ③年金現価係数
  • ④減債基金係数
答えと解説を見る
正解 ①終価係数
解説
終価係数は、現在の元本に一定の利率を複利で乗じていくことで、将来の元利合計額を求める際に使用します。「現在額×終価係数=将来額」という関係になります。

他の選択肢が不適切な理由
現価係数は将来の必要額から現在必要な元本を求める際に、年金現価係数は将来一定額を受け取るために必要な現在の原資を求める際に、減債基金係数は将来の目標額を積み立てるために必要な毎年の積立額を求める際に使用します。
問21-2

将来の目標金額を準備するために、現在いくらの元本を用意しておけばよいかを求める際に用いる係数はどれか。

  • ①終価係数
  • ②現価係数
  • ③資本回収係数
  • ④年金終価係数
答えと解説を見る
正解 ②現価係数
解説
現価係数は、将来の目標額を得るために、現在いくらの元本を一括で用意しておけばよいかを求める際に使用します。終価係数の逆数の関係にあります。

他の選択肢が不適切な理由
終価係数は現在額から将来額を求める係数、資本回収係数は元本から毎年の取崩し可能額を求める係数、年金終価係数は毎年の積立額から将来の合計額を求める係数であり、いずれも用途が異なります。
問31-2

毎年一定額を積み立てながら複利運用した場合、将来の合計額がいくらになるかを求める際に用いる係数はどれか。

  • ①年金終価係数
  • ②年金現価係数
  • ③資本回収係数
  • ④現価係数
答えと解説を見る
正解 ①年金終価係数
解説
年金終価係数は、毎年一定額を積み立てながら複利運用した場合、将来の元利合計額がいくらになるかを求める際に使用します。教育資金や老後資金の積立額の将来価値を試算する場面で用いられます。

他の選択肢が不適切な理由
年金現価係数は将来一定額を受け取るための現在の必要原資、資本回収係数は元本から取り崩せる毎年の金額、現価係数は将来の一括金額に対する現在の必要元本を求める係数です。
問41-2

将来の目標金額を、複利運用しながら一定期間で積み立てて達成するために必要な毎年の積立額を求める際に用いる係数はどれか。

  • ①減債基金係数
  • ②資本回収係数
  • ③終価係数
  • ④年金現価係数
答えと解説を見る
正解 ①減債基金係数
解説
減債基金係数は、将来の目標金額を複利運用しながら一定期間で積み立てるために、毎年いくら積み立てればよいかを求める際に使用します。年金終価係数の逆数の関係にあります。

他の選択肢が不適切な理由
資本回収係数は元本の取崩し額を求める係数、終価係数は現在額から将来額を求める係数、年金現価係数は将来受け取る年金の現在価値を求める係数であり、積立額の算出には用いません。
問51-2

保有している元本を一定期間、複利運用しながら取り崩す場合、毎年受け取れる金額を求める際に用いる係数はどれか。

  • ①資本回収係数
  • ②減債基金係数
  • ③終価係数
  • ④現価係数
答えと解説を見る
正解 ①資本回収係数
解説
資本回収係数は、手元の元本を一定期間、複利運用しながら取り崩していく場合に、毎年いくら受け取れるかを求める際に使用します。住宅ローンの元利均等返済額の算出にも同じ考え方が使われます。

他の選択肢が不適切な理由
減債基金係数は積立額を求める係数、終価係数は将来の一括金額を求める係数、現価係数は将来額に対する現在の必要元本を求める係数であり、取崩し額の算出には用いません。
問61-2

将来、一定期間にわたって一定額の年金を受け取るために、現在いくらの原資を用意すればよいかを求める際に用いる係数はどれか。

  • ①年金現価係数
  • ②年金終価係数
  • ③終価係数
  • ④減債基金係数
答えと解説を見る
正解 ①年金現価係数
解説
年金現価係数は、将来一定期間にわたって一定額を受け取り続けるために、現在いくらの原資を準備すればよいかを求める際に使用します。老後資金の必要原資の試算などに用いられます。

他の選択肢が不適切な理由
年金終価係数は積立額から将来の合計額を求める係数、終価係数は現在額から将来の一括金額を求める係数、減債基金係数は目標額達成のための積立額を求める係数です。
問71-2

可処分所得の計算方法として、正しいものはどれか。

  • ①一般に、年収から所得税・住民税・社会保険料を差し引いた金額である。
  • ②年収から生命保険料と住宅ローンの返済額を差し引いた金額である。
  • ③年収に賞与を加算し、税金や社会保険料を差し引かずに算出した金額である。
  • ④年収から基礎控除額のみを一律に差し引いて算出した金額である。
答えと解説を見る
正解 ①一般に、年収から所得税・住民税・社会保険料を差し引いた金額である。
解説
可処分所得とは、年収(額面収入)から所得税・住民税・社会保険料(健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料等)を差し引いた、実際に自由に使える手取り収入のことです。キャッシュフロー表の収入欄には、この可処分所得を計上します。

他の選択肢が不適切な理由
生命保険料や住宅ローンの返済額は可処分所得の計算に用いず、支出として別途計上します。税金・社会保険料を差し引かない金額は年収そのものであり、基礎控除のみの控除も正しい計算方法ではありません。
問81-2

キャッシュフロー表を作成する際、将来の支出額を見積もる方法として、最も適切なものはどれか。

  • ①現在の金額に、一定の変動率を複利で加味して将来の金額を見積もる。
  • ②物価の変動にかかわらず、現在の金額をそのまま将来の金額として用いる。
  • ③支出額は毎年一定の割合で減少すると仮定し、将来の金額を見積もる。
  • ④将来の支出額は予測不可能であるため、キャッシュフロー表には計上しない。
答えと解説を見る
正解 ①現在の金額に、一定の変動率を複利で加味して将来の金額を見積もる。
解説
キャッシュフロー表では、物価上昇率等の変動率を見積もり、現在の金額に対して複利計算(終価係数の考え方)で将来の金額を算出するのが基本的な作成方法です。

他の選択肢が不適切な理由
変動率を考慮しないと将来の実態と乖離した表になります。支出が一律に減少するという仮定も一般的ではなく、将来の支出も見積もって計上するのがキャッシュフロー表の目的です。
問91-2

個人のバランスシート(貸借対照表)における「純資産」の考え方として、正しいものはどれか。

  • ①一般に、資産の合計額から負債の合計額を差し引いた金額である。
  • ②1年間の収入合計額から支出合計額を差し引いた金額である。
  • ③一般に、預貯金や有価証券など、換金性の高い資産のみの合計額である。
  • ④住宅ローンなど、負債の合計額そのものを指す金額である。
答えと解説を見る
正解 ①一般に、資産の合計額から負債の合計額を差し引いた金額である。
解説
個人バランスシートは、ある時点での資産と負債の状況を一覧化したもので、純資産は「資産合計-負債合計」で計算されます。家計の実質的な財産状況を把握する指標になります。

他の選択肢が不適切な理由
1年間の収支差額はキャッシュフロー表で扱う概念です。換金性の高い資産のみの合計は資産の一部に過ぎず、負債の合計額そのものは純資産ではありません。
問101-2

ライフイベント表に関する記述として、最も適切なものはどれか。

  • ①顧客とその家族の将来の予定と、それに必要な資金の目安を時系列で整理した表である。
  • ②毎月の収入と支出の内訳のみを一覧にした、家計簿にそのまま相当する表のことである。
  • ③顧客が加入している生命保険や損害保険の契約内容だけを整理するための表である。
  • ④顧客が保有する資産と負債の残高のみをその時点ごとに記録するための表である。
答えと解説を見る
正解 ①顧客とその家族の将来の予定と、それに必要な資金の目安を時系列で整理した表である。
解説
ライフイベント表は、進学・結婚・住宅取得・退職などの将来のライフイベントとその時期、必要となる資金の目安を時系列で整理した表で、キャッシュフロー表作成の土台となります。

他の選択肢が不適切な理由
毎月の収支内訳は家計簿の役割であり、保険契約の一覧や資産負債の残高記録は、それぞれ別の資料(保険証券や個人バランスシート)で扱う内容です。

FP2級試験の対策問題(全660問)に戻る

※本ページはアクセス解析のためCookieを利用し、その情報を外部(Google)へ送信しています。

※本ページの問題・解説は、生成AI(人工知能)を活用して作成しています。