Question 1

A種接地工事における接地抵抗値の上限として、電気設備技術基準の解釈に定められている値は。

Accepted Answer

10Ω。【詳細解説】電気設備技術基準の解釈第17条は、A種接地工事の接地抵抗値を10Ω以下と定めています。A種接地工事は、高圧用または特別高圧用の機器の金属製外箱・鉄台、避雷器などに施すもので、万一の地絡時に外箱の対地電位の上昇を抑え、人が触れても危険な電圧にならないようにする目的があります。高圧側の事故電流は大きいため、最も厳しい10Ωが要求されます。100ΩはD種接地工事の原則値、500ΩはC種・D種で自動遮断装置がある場合の緩和値です。5Ωという値は条文には存在しません。「A種とC種は10Ω、D種は100Ω」とまとめて覚えると整理できます。【他の選択肢が不適切な理由】100Ωは使用電圧300V以下の低圧の設備に施す種別の原則の値、500Ωは低圧の電路で0.5秒以内に自動遮断する装置がある場合の緩和の値であり、いずれも高圧に触れる部分の基準にはなりません。5Ωという値は条文にありません。高圧側の事故電流は大きく外箱の電位が上がりやすいため、最も厳しい値が求められます。

Question 2

使用電圧200Vの電動機の金属製外箱に施す接地工事について、電気設備技術基準の解釈に定められた接地抵抗値の原則的な上限は。

Accepted Answer

100Ω。【詳細解説】使用電圧300V以下の低圧用機器の金属製外箱にはD種接地工事を施します。電気設備技術基準の解釈第17条は、D種接地工事の接地抵抗値を100Ω以下と定めています。ただし、低圧電路に地絡を生じたときに0.5秒以内に自動的に電路を遮断する装置（漏電遮断器など）を施設する場合は、500Ω以下に緩和されます。10Ωという選択肢はA種およびC種接地工事の値、300Ωという値は条文には存在しません。500Ωは緩和後の値であり、遮断装置がない場合には適用できません。「300V以下はD種、300V超はC種」という使用電圧による区分をまず押さえましょう。【他の選択肢が不適切な理由】500Ωは0.5秒以内に自動遮断する装置を設けた場合の緩和後の値なので、装置の有無が示されていない原則を問う設問には当てはまりません。10Ωは高圧に触れる部分や、300Vを超える低圧の機器に施す種別の値です。300Ωという値は条文にありません。まず使用電圧の区分で種別を決めることが先決です。

Question 3

使用電圧400Vの電動機の金属製外箱に施すべき接地工事の種類と、その接地抵抗値の原則的な上限の組合せとして正しいものは。

Accepted Answer

C種接地工事・10Ω以下。【詳細解説】電気設備技術基準の解釈第29条により、使用電圧が300Vを超える低圧用機器の金属製外箱にはC種接地工事を施します。同解釈第17条により、C種接地工事の接地抵抗値は10Ω以下です。400V級の設備は300V以下の設備より対地電圧が高く、地絡時の危険が大きいため、D種より厳しい値が要求されます。D種接地工事は使用電圧300V以下の低圧用機器に適用するもので、抵抗値は100Ω以下です。C種で100Ω、D種で10Ωとする組合せはいずれも数値の取り違えです。「使用電圧300Vを境にD種とC種が入れ替わる」と覚えると迷いません。【他の選択肢が不適切な理由】種別と数値の対応は一対一なので、種別が合っていても数値が違えば組合せとして誤りになります。使用電圧が300V以下ならもう一方の種別で100Ω以下、300Vを超えるならこの種別で10Ω以下、という二組を覚えておけば、どちらから問われても判断できます。境目の値を取り違えないことが要点です。

Question 4

低圧電路に地絡を生じたときに0.5秒以内に自動的に電路を遮断する装置を施設した場合、C種接地工事及びD種接地工事の接地抵抗値はいくらまで緩和されるか。

Accepted Answer

500Ω。【詳細解説】電気設備技術基準の解釈第17条は、低圧電路において地絡を生じた場合に0.5秒以内に自動的に電路を遮断する装置を施設するときは、C種接地工事・D種接地工事の接地抵抗値をいずれも500Ω以下とすることができると定めています。接地抵抗を下げる目的は感電防止ですが、地絡電流を素早く遮断できれば危険な電圧が加わる時間そのものが短くなるため、抵抗値の要求を緩められるという考え方です。100ΩはD種の原則値、300Ωという値は条文にありません。200Ωも該当しません。緩和の条件が「0.5秒以内の自動遮断」である点まで含めて記憶してください。【他の選択肢が不適切な理由】100Ωは使用電圧300V以下の設備に施す種別の原則の値であり、緩和後の値ではありません。200Ωや300Ωは条文にない数値です。緩和が認められるのは、危険な電圧が加わっている時間そのものが短く抑えられるという理由によるので、遮断の時間の条件を満たしているかどうかを必ず確かめてください。

Question 5

高圧電路と低圧電路を結合する変圧器にB種接地工事を施す。高圧側電路の1線地絡電流が5Aで、混触時に高圧電路を自動的に遮断する装置がない場合、接地抵抗値の上限は。

Accepted Answer

30Ω。【詳細解説】B種接地工事の接地抵抗値は、変圧器の高圧側電路の1線地絡電流をIg〔A〕として計算します。電気設備技術基準の解釈第17条により、原則は150÷Ig〔Ω〕以下です。本問はIg＝5Aなので、150÷5＝30Ωとなります。混触時に高圧電路を1秒を超え2秒以内に自動遮断する装置がある場合は300÷Ig、1秒以内に遮断する装置がある場合は600÷Igに緩和されます。60Ωは300÷5、120Ωは600÷5の値で、遮断装置があると誤って考えた場合の答えです。「150・300・600」を遮断時間とセットで覚え、地絡電流で割ると求められます。【他の選択肢が不適切な理由】求めた値に1線地絡電流を掛けて150Vになるかどうかで検算できます。60Ωなら300V、120Ωなら600Vとなり、これらは遮断の装置を設けた場合に許される電位に対応する値です。10Ωは高圧に触れる部分に施す別の種別の値です。遮断の装置の有無と、その動作の時間を問題文から読み取ることが要点になります。

Question 6

接地抵抗計を用いて接地抵抗を測定するときの、被測定接地極E及び2本の補助接地極P・Cの配置として最も適切なものは。

Accepted Answer

E・P・Cの順に約10m間隔でほぼ一直線に配置する。【詳細解説】接地抵抗計は、被測定接地極Eと電流用補助接地極Cの間に交流電流を流し、電位用補助接地極Pで生じる電位差を測って抵抗を求めます。E・P・Cをこの順にほぼ一直線に、それぞれおよそ10m間隔で配置します。十分に離すことで、互いの接地極の電位分布（抵抗領域）が重ならず、正しい値が得られます。約1m間隔では電位分布が重なり、実際より小さい値を示します。1か所にまとめると電位差そのものが測れません。正三角形状の配置では極間の位置関係が定まらず、規定の測定法から外れます。「Eから10m先にP、さらに10m先にC」と順序まで含めて覚えましょう。【他の選択肢が不適切な理由】近づけすぎると、それぞれの接地極のまわりに広がる電位の分布が重なり合い、実際より小さい値が出てしまいます。1か所にまとめてしまえば電位の差そのものが生じません。三角形に置く配置では極の間の位置関係が定まらず、決められた測定の方法から外れます。順序と間隔の両方をそろえることが必要です。

Question 7

高圧計器用変成器（VT・CT）の二次側電路に施さなければならない接地工事の種類は。

Accepted Answer

D種接地工事。【詳細解説】電気設備技術基準の解釈第28条は、高圧計器用変成器の二次側電路にはD種接地工事を施さなければならないと定めています。これは、一次側の高圧が絶縁破壊によって二次側へ移行した場合に、二次側に接続された計器や継電器、その配線に触れる人を保護するためです。A種接地工事は高圧計器用変成器の金属製外箱・鉄心に施すもので、二次側電路とは対象が異なります。B種接地工事は高圧と低圧を結合する変圧器の低圧側に施すものです。C種は300Vを超える低圧用機器に施します。「外箱はA種、二次側電路はD種」と対で覚えると混同しません。【他の選択肢が不適切な理由】同じ機器でも、金属製の外箱と鉄心にはもう一段厳しい種別を施すので、対象がどの部分かを読み分ける必要があります。変圧器の低圧側に施す種別は、高圧と低圧が触れ合ったときに備えるためのものです。300Vを超える低圧の機器に施す種別も、この場面には当てはまりません。

Question 8

高圧電路に使用する機器の金属製外箱及び鉄台に施さなければならない接地工事の種類は。

Accepted Answer

A種接地工事。【詳細解説】電気設備技術基準の解釈第29条により、高圧用または特別高圧用の機器の金属製外箱・鉄台にはA種接地工事（接地抵抗10Ω以下）を施します。避雷器の接地もA種です。高圧側で絶縁が破れて外箱に電圧が現れると、対地電位が大きく上昇して極めて危険なため、接地抵抗を最も低く抑える必要があります。B種接地工事は変圧器の高圧側と低圧側が混触したときに低圧側の電位上昇を抑えるもので、対象は低圧側の中性点などです。C種・D種はいずれも低圧用機器に施すものです。「高圧機器の外箱＝A種10Ω」は受電設備の点検で必ず問われる基本です。【他の選択肢が不適切な理由】変圧器の低圧側に施す種別は、高圧と低圧が触れ合ったときの電位の上昇を抑えるためのもので、対象は中性点などです。低圧の機器に施す二つの種別は、求められる接地抵抗の基準が緩く、高圧側の事故で生じる高い電位には対応できません。避雷器に施す接地も、外箱と同じ種別になります。

Question 9

接地抵抗計が測定用電源として交流を用いている主な理由は。

Accepted Answer

直流では接地極付近に分極が生じ、正しく測れないため。【詳細解説】大地は水分と塩類を含む一種の電解質です。直流電流を流し続けると接地極の表面で電気分解が起こり、分極（電極付近に逆向きの起電力が生じる現象）によって見かけの抵抗が変化し、正しい値が得られません。そのため接地抵抗計は数百Hz程度の交流を用い、商用周波数の迷走電流の影響も受けにくくしています。腐食が進んで抵抗が下がるという説明は、腐食すれば逆に接触が悪くなり抵抗は上がるため誤りです。加熱で抵抗が安定するという説明も、測定電流はごく小さく加熱は起こりません。静電容量が消えるという説明も交流の性質と逆です。「直流は分極するから交流を使う」と原理で押さえてください。【他の選択肢が不適切な理由】腐食が進めば接触が悪くなって抵抗はむしろ上がる向きなので、下がるという説明は逆です。測定のために流す電流はごく小さく、接地極が加熱することはありません。大地の静電容量は交流のほうがむしろ影響しやすいので、交流にすれば消えるという説明も成り立ちません。

Question 10

A種接地工事及びB種接地工事において、接地極を地中に埋設する場合の深さとして、電気設備技術基準の解釈に定められている値は。

Accepted Answer

0.75m以上。【詳細解説】電気設備技術基準の解釈第17条は、A種接地工事およびB種接地工事の接地極について、地下0.75m以上の深さに埋設することを定めています。浅い位置では乾燥や凍結によって大地の抵抗率が変わり、接地抵抗が季節で大きく変動します。また掘削工事などで損傷するおそれもあります。一定の深さに埋めることで、抵抗値を安定させ機械的な保護も図っています。0.3m・0.45m・0.6mという値は条文には定められていません。あわせて、接地線を人が触れるおそれのある場所に施設する場合は、地下0.75mから地表上2mまでを合成樹脂管などで覆う規定があることも押さえておきましょう。【他の選択肢が不適切な理由】0.3mや0.45mという値は条文にありません。0.6mは土中に直接埋める地中電線路で、重量物の圧力を受けるおそれがない場所に求められる深さであり、対象がまったく違います。浅い位置では乾燥や凍結によって大地の状態が変わるため、季節によって測定の値が大きく動いてしまいます。

接地抵抗の測定の一問一答