Question 1

低圧屋内配線を金属線ぴ工事で施設することができるのは、使用電圧が何V以下の場合か。

Accepted Answer

300V以下。【詳細解説】電気設備技術基準の解釈第156条の表は、低圧屋内配線の工事の種類を施設場所と使用電圧の区分ごとに定めており、金属線ぴ工事が認められているのは使用電圧300V以下の場合に限られている。工事の具体的な方法は解釈第161条が定めている。金属線ぴはモールとも呼ばれる細長い金属製のといで、造営材の表面に取り付けて中に絶縁電線を収める。断面が小さく機械的な保護も限られるため、比較的低い電圧の回路に用途が限定されている。150Vは対地電圧の制限などで用いられる値であり、金属線ぴ工事の条件ではない。400Vや600Vは300Vを超えるため、金属線ぴ工事は使えない。あわせて、金属線ぴ工事は展開した場所または点検できる隠ぺい場所で、かつ乾燥した場所に限られる。「300V以下・乾燥・点検できる」の三つを組にして覚えたい。【他の選択肢が不適切な理由】400Vや600Vは境目を超えているので、この工事方法そのものが使えない。150Vは対地電圧の制限などで現れる値であり、工事の種類を分ける境目ではない。この工事で使う細長い金属のといは断面が小さく機械的な保護も限られるため、用途が比較的低い電圧の回路に絞られている。

Question 2

金属線ぴ工事によって低圧屋内配線を施設することができる場所として、正しいものはどれか。

Accepted Answer

乾燥した展開した場所と点検できる隠ぺい場所。【詳細解説】解釈第156条の表により、金属線ぴ工事は、展開した場所または点検できる隠ぺい場所であって、かつ乾燥した場所に限って施設できる。金属線ぴは造営材の表面に取り付ける構造で、ふたを外せば中の電線を見ることができる。したがって将来の点検や改修ができる場所であることが前提になる。また防水構造ではないため、湿気の多い場所や水気のある場所には施設できない。点検できない隠ぺい場所とは、壁の内部やコンクリートの中のように、後から中を確認できない場所を指す。ここに施設できるのは金属管工事、合成樹脂管工事、ケーブル工事などに限られる。屋側や屋外は雨がかかるため、金属線ぴ工事は用いない。【他の選択肢が不適切な理由】この工事に使うといは防水の構造をもたないので、湿気の多い場所や雨のかかる屋側・屋外には施設できない。またふたを外して中の電線を確かめられることが前提であるから、壁の内部のように後から中を見られない場所にも施設できない。乾燥していることと点検できることの両方がそろって初めて使える。

Question 3

1種金属製線ぴの幅として、正しいものはどれか。

Accepted Answer

4cm未満。【詳細解説】金属製線ぴは幅によって区分され、1種金属製線ぴは幅4cm未満、2種金属製線ぴは幅4cm以上5cm以下と定められている。1種はメタルモール、2種はレースウェイと呼ばれることが多い。幅が5cmを超えるものは金属ダクトとして扱われ、金属ダクト工事の規定が適用される。したがって、線ぴとダクトの境目は幅5cmであると押さえておくとよい。3cm未満という区分は存在しない。1種と2種の違いは幅だけではなく、電線の接続にも及ぶ。線ぴの内部では原則として電線を接続してはならないが、2種金属製線ぴでは、接続点を容易に点検できるようにし、線ぴにD種接地工事を施すなどの条件を満たせば、内部で電線を分岐することが認められている。【他の選択肢が不適切な理由】4cm以上5cm以下は2種に区分される幅であり、5cmを超えるものは線ぴではなくダクトとして扱われて別の規定が適用される。3cm未満という区分は定められていない。区分は幅だけで決まるので、実物の幅を測れば種別が判断できる。境目が4cmと5cmの二つある点に注意したい。

Question 4

金属ダクト工事に使用する金属ダクトは、幅が5cmを超え、厚さが何mm以上の鉄板またはこれと同等以上の強さを有するものでなければならないか。

Accepted Answer

1.2mm以上。【詳細解説】解釈第162条は、金属ダクトについて「幅が5cmを超え、かつ、厚さが1.2mm以上の鉄板またはこれと同等以上の強さを有する金属製のものであって、堅ろうに製作したもの」と定めている。金属ダクトは多数の電線をまとめて収めるため大きな断面をもち、内部の電線の重量も相当になる。たわみや変形を防ぐには一定の板厚が必要であり、その下限が1.2mmである。0.8mmや1.0mmでは強度が不足する。1.6mmは規定より厚く、条文の値ではない。「幅5cmを超える」という点も重要で、これが金属製線ぴとの境目になっている。板厚1.2mmという値は、金属管をコンクリートに埋め込む場合の厚さと同じ数字なので、あわせて覚えると記憶に残りやすい。【他の選択肢が不適切な理由】0.8mmや1.0mmでは、多数の電線の重みと大きな断面をもつ構造に対して強度が足りず、たわみや変形を招く。1.6mmは条文に定められた値ではなく、これを下限と覚えると必要のない厚さの材料を求めることになる。幅が5cmを超えるものがこの工事の対象になるという条件と合わせて押さえておきたい。

Question 5

金属ダクト工事において、ダクトに収める電線の絶縁被覆を含む断面積の総和は、原則としてダクトの内部断面積の何%以下としなければならないか。

Accepted Answer

20%以下。【詳細解説】解釈第162条は、金属ダクトに収める電線の断面積（絶縁被覆を含む）の総和を、ダクト内部断面積の20%以下とすることを定めている。この割合が金属管の占積率よりずっと小さいのは、金属ダクトが多数の回路をまとめて収める設備であり、電線が発する熱がこもりやすいためである。十分な空間を残して放熱を確保する必要がある。50%は例外規定の値で、電光サイン装置、出退表示灯、制御回路などの配線のみを収める場合に限って認められる。32%と48%は内線規程で金属管の占積率として用いられる値であり、金属ダクトの規定ではない。「金属ダクトは20%、ただし制御回路だけなら50%」と対にして押さえるとよい。【他の選択肢が不適切な理由】50%が認められるのは、表示灯や制御回路のように電流の小さい配線だけを収める場合に限られる。32%と48%は金属管に電線を収めるときの割合として用いられる値であり、対象とする設備が違う。多数の回路をまとめて収めるこの設備では熱がこもりやすいため、管よりずっと大きな空間を残す必要がある。

Question 6

金属ダクト工事において、収める電線の断面積の総和をダクト内部断面積の50%以下とすることが認められるのは、どのような配線のみを収める場合か。

Accepted Answer

電光サイン装置や制御回路等の配線のみを収める場合。【詳細解説】解釈第162条は、金属ダクトに収める電線の断面積の総和を原則20%以下としつつ、電光サイン装置、出退表示灯その他これらに類する装置または制御回路等の配線のみを収める場合に限り50%以下とすることができると定めている。これらの回路は流れる電流がごく小さく、発熱がほとんどないため、電線を密に収めても温度が過度に上がらないからである。非常用照明や誘導灯の配線、電動機の主回路の配線は通常の負荷電流が流れるため、この緩和の対象にはならない。高圧受電設備の計器用変成器の配線という選択肢も誤りである。金属ダクト工事は低圧屋内配線のための工事方法であり、高圧の受電設備の配線をこの規定で扱うことはない。「電流の小さい信号の配線だけなら50%」と趣旨で覚えるとよい。【他の選択肢が不適切な理由】非常用照明や誘導灯の配線、電動機の主回路の配線は、いずれも通常の負荷電流が流れて発熱するため、密に収めれば内部の温度が上がってしまう。緩和が認められる理由は、流れる電流がごく小さく発熱がほとんどないことにある。またこの工事方法は低圧屋内配線のためのものであるから、高圧の受電設備の配線を挙げた記述は前提から外れている。

Question 7

金属ダクト工事において、ダクトを造営材に取り付ける場合の支持点間の距離は、原則として何m以下としなければならないか。

Accepted Answer

3m以下。【詳細解説】解釈第162条は、金属ダクトの支持点間の距離を3m以下と定めている。ただし、取扱者以外の者が出入りできないように措置した場所において垂直に取り付ける場合は6m以下とすることができる。金属ダクトは板厚1.2mm以上の鉄板で堅ろうに作られており、それ自体の剛性が高い。そのため、ケーブルを直接取り付ける場合の2mより広い間隔でも安全に支持できる。1.5mは合成樹脂管工事、2mはケーブル工事の値であり、混同しやすい。6mは金属ダクトの緩和後の値であって、原則ではない。この3m以下と、垂直で立入りを制限した場所の6m以下という組み合わせは、バスダクト工事でも同じ値が使われている。二つの工事をまとめて覚えると効率がよい。【他の選択肢が不適切な理由】1.5mは合成樹脂管工事、2mはケーブル工事の値であり、いずれも材料の剛性が異なる。6mは、取扱者以外が出入りできないようにした場所で垂直に取り付ける場合に認められる緩和後の値であって、原則の値ではない。厚い鉄板で堅ろうに作られている設備であるからこそ、支持の間隔を広くとることができる。

Question 8

金属ダクト工事による低圧屋内配線の施工方法として、誤っているものはどれか。

Accepted Answer

湿気の多い展開した場所にダクトを施設した。【詳細解説】解釈第156条の表により、金属ダクト工事は展開した場所または点検できる隠ぺい場所であって、かつ乾燥した場所に限って施設できる。湿気の多い場所への施設は認められないため、この施工が誤りである。金属ダクトは防水構造ではなく、水分が入るとダクト自体がさびるうえ、内部の電線の絶縁が劣化して漏電の原因になる。ダクトの終端部を閉そくするのは、じんあいの侵入や充電部への接触を防ぐための正しい施工である。収める電線の断面積の総和を20%以下とするのも規定どおりである。支持点間の距離を3m以下とするのも正しい。金属ダクト工事は「乾燥した場所で、点検できること」が大前提である。この条件は金属線ぴ工事と共通しているので、まとめて押さえておきたい。【他の選択肢が不適切な理由】終端部をふさぐのは、じんあいの侵入と充電部への接触を防ぐために求められている正しい処置である。収める電線の断面積の総和を20%以下とするのも定めのとおりで、熱がこもるのを防ぐためのものである。支持点間の距離を3m以下とするのも規定どおりであるから、いずれも適切な施工にあたる。

Question 9

バスダクト工事において、取扱者以外の者が出入りできないように措置した場所で、バスダクトを垂直に取り付ける場合の支持点間の距離は何m以下とすることができるか。

Accepted Answer

6m以下。【詳細解説】解釈第163条は、バスダクトの支持点間の距離を原則3m以下としつつ、取扱者以外の者が出入りできないように措置した場所において垂直に取り付ける場合は6m以下とすることができると定めている。垂直に取り付けた場合はダクトの自重によるたわみが生じず、また関係者しか立ち入らない場所であれば人が接触して損傷させるおそれも小さいため、支持間隔が緩和されている。3mは水平に取り付ける場合などの原則値である。2mはケーブル工事、4mは規定にない数値である。バスダクトは絶縁物で支持した帯状の導体を金属製のダクトに収めたもので、大電流を送る幹線に用いられる。電線をまとめるのではなく導体そのものを組み込んでいる点が、金属ダクトとの大きな違いである。【他の選択肢が不適切な理由】3mは水平に取り付ける場合などの原則の値である。2mはケーブルを造営材に沿わせる場合の値であり、対象とする設備が違う。4mという値は規定に現れない。緩和が認められるのは、垂直に取り付けることと、取扱者以外が出入りできないようにしてあることの二つがそろう場合に限られる。

Question 10

使用電圧400Vの低圧屋内配線をバスダクト工事で施設した。接触防護措置は施していない場合、バスダクトに施す接地工事はどれか。

Accepted Answer

C種接地工事。【詳細解説】バスダクト工事では、使用電圧が300V以下の場合はダクトにD種接地工事を、300Vを超える場合はC種接地工事を施す。使用電圧400Vで接触防護措置を施していない本問は、原則どおりC種接地工事となる。ただし300Vを超える場合でも、接触防護措置を施すときはD種接地工事によることができる。本問はこの条件を満たさないため緩和は適用されない。C種の接地抵抗値は10Ω以下で、地絡を生じた場合に0.5秒以内に自動的に電路を遮断する装置を施設するときは500Ω以下でよい。A種は高圧用機器の外箱や避雷器などに、B種は変圧器の高圧側と低圧側の混触に備えて低圧側の中性点に施すもので、低圧配線のダクトには用いない。この300Vという境目は、金属管・金属ダクト・バスダクトのいずれにも共通している。【他の選択肢が不適切な理由】300Vを超える場合でも、人が容易に触れられないようにする措置をとれば一段緩い種別によることができるが、本問はその措置がないので原則どおりになる。高圧の機器の外箱に施す種別や、変圧器の低圧側の中性点に施す種別は、対象とする設備が異なるため、低圧の幹線設備には用いない。

金属線ぴ・金属ダクト・バスダクト工事の一問一答