Question 1

低圧屋内配線をケーブル工事で施設し、ケーブルを造営材の下面または側面に沿って取り付ける場合、支持点間の距離は何m以下としなければならないか。

Accepted Answer

2m以下。【詳細解説】電気設備技術基準の解釈第164条は、ケーブル工事において電線を造営材の下面または側面に沿って取り付ける場合、支持点間の距離を2m以下とすることを定めている。支持の間隔が広いと、ケーブルが自重でたるみ、被覆に無理な引張力がかかって劣化する。また人や物が引っ掛けたときに損傷しやすい。そこで2mという上限が設けられている。1.5mは合成樹脂管工事の支持点間隔であり、混同しやすい代表例である。1mはキャブタイヤケーブルの場合の値である。3mという値は規定に存在しない。ケーブル工事の支持点間隔は「水平や斜めは2m、接触防護措置を施した場所の垂直部分は6m、キャブタイヤケーブルは1m」の三つを組にして覚えるとよい。【他の選択肢が不適切な理由】3mという値は規定に現れない。1mは柔らかい可搬用のケーブルに求められる、より短い間隔である。1.5mは合成樹脂管工事の値であり、材料が違う。間隔を広く取り違えると、自重でたるんで被覆に引張力がかかるうえ、人や物が引っ掛けたときに損傷しやすくなる。

Question 2

低圧屋内配線をケーブル工事で施設する場合、接触防護措置を施した場所においてケーブルを垂直に取り付けるときの支持点間の距離は何m以下としなければならないか。

Accepted Answer

6m以下。【詳細解説】解釈第164条は、ケーブル工事の支持点間の距離を原則2m以下としつつ、接触防護措置を施した場所において垂直に取り付ける場合は6m以下とすることができると定めている。垂直に取り付けたケーブルは、水平に取り付けた場合のように自重でたるむことがなく、支持点にかかるのは引張方向の力だけである。さらに接触防護措置を施していれば人が触れて損傷させるおそれも小さい。この二つの条件がそろうため、支持間隔を緩めてよいとされている。2mは水平や斜めに取り付ける一般の場合の値である。4m、8m、10mはいずれも規定にない数値である。「垂直で、かつ接触防護措置あり」という二つの条件がそろって初めて6mになる点が問われやすい。【他の選択肢が不適切な理由】4m、8m、10mはいずれも規定に現れない数値である。緩和が認められるのは、自重でたるまない向きであることと、人が容易に触れられないようにしてあることの二つがそろう場合に限られるので、条件を一つでも欠けば原則の2mに戻る。問題文がどちらの条件を示しているかを必ず確かめたい。

Question 3

低圧屋内配線としてキャブタイヤケーブルを使用してケーブル工事を行う場合、支持点間の距離は何m以下としなければならないか。

Accepted Answer

1m以下。【詳細解説】解釈第164条は、ケーブル工事にキャブタイヤケーブルを用いる場合、支持点間の距離を1m以下とすることを定めている。一般のケーブルの2m以下より短い。キャブタイヤケーブルは、可搬形の機器へ電気を送るために作られた柔軟なケーブルで、外装がゴムなどでできており曲がりやすい。その分たるみやすく、支持が粗いと大きく垂れ下がって損傷や引っ掛かりの原因になる。そのため支持の間隔がより短く定められている。2mは一般のケーブルの値であり、混同しやすい。1.5mは合成樹脂管工事の支持点間隔、2.5mは規定にない値である。「柔らかい電線ほど支持は細かく」という考え方で覚えると、数値の大小関係を取り違えにくい。【他の選択肢が不適切な理由】2.5mという値は規定に現れない。2mは一般のケーブルに認められる間隔、1.5mは合成樹脂管工事の間隔であり、いずれも材料が異なる。柔らかい外装のものほどたるみやすいため、間隔はより短く定められている。数値の大小を材料の柔らかさと結び付けて整理しておくと取り違えにくい。

Question 4

使用電圧400Vの低圧屋内配線をケーブル工事で施設し、ケーブルを収める金属製の防護装置を用いた。接触防護措置は施していない場合、この防護装置に施す接地工事はどれか。

Accepted Answer

C種接地工事。【詳細解説】ケーブル工事に用いる金属製の防護装置や金属製の接続箱には接地工事が必要で、使用電圧300V以下ならD種接地工事、300Vを超える場合はC種接地工事を施す。使用電圧400Vで接触防護措置を施していない本問は、原則どおりC種となる。なお300Vを超える場合でも、接触防護措置を施すときはD種によることができるという緩和がある。本問はその条件を満たさないため緩和は使えない。C種は接地抵抗10Ω以下（地絡時に0.5秒以内に自動遮断する装置があれば500Ω以下）、D種は100Ω以下（同じ条件で500Ω以下）である。A種は高圧機器の外箱など、B種は変圧器低圧側の中性点に施すもので、低圧配線の防護装置には用いない。【他の選択肢が不適切な理由】300Vを超える場合でも、人が容易に触れられないようにする措置をとれば一段緩い種別によることができるが、本問はその措置がないので原則どおりになる。高圧の機器の外箱に施す種別や、変圧器の低圧側の中性点に施す種別は、対象とする設備が異なるため、低圧配線の防護装置には用いない。

Question 5

低圧屋内配線をケーブル工事で施設する場合の施設場所について、正しいものはどれか。

Accepted Answer

展開・隠ぺいを問わず、すべての場所に施設できる。【詳細解説】解釈第156条の施設場所の表によると、ケーブル工事は展開した場所、点検できる隠ぺい場所、点検できない隠ぺい場所のいずれにも、また乾燥した場所と湿気の多い場所のいずれにも施設でき、使用電圧が300V以下でも300Vを超えても使える。合成樹脂管工事・金属管工事とともに、施設場所の制限がもっとも少ない工事方法である。これは、ケーブルが導体・絶縁体・シース（外装）という多層構造をもち、それ自体で機械的な保護と防水性を備えているためである。これに対して金属線ぴ工事・金属ダクト工事・ライティングダクト工事は、乾燥した場所であって、展開した場所または点検できる隠ぺい場所に限られる。フロアダクト工事とセルラダクト工事は、乾燥したコンクリートの床内に限られる。「ケーブル工事と金属管工事はどこでもできる」と覚えておくとよい。【他の選択肢が不適切な理由】場所を限る三つの記述は、いずれも施設場所に制限のある別の工事方法に当てはまる条件である。この工事方法は、外装が機械的な保護と防水の役目を果たすため、湿気の多い場所でも点検できない隠ぺい場所でも施設できる。制限が少ないという点こそが、この工事方法が広く選ばれている理由である。

Question 6

600Vビニル絶縁ビニルシースケーブル（丸形）を屈曲させる場合、屈曲部の内側の半径はケーブル仕上り外径のおよそ何倍以上とするのが標準か。

Accepted Answer

6倍以上。【詳細解説】内線規程では、低圧のビニルシースケーブルを屈曲させる場合、屈曲部の内側の半径をケーブル仕上り外径の6倍以上とすることを標準としている。単心のものをやむを得ず曲げる場合など、条件によってはさらに大きな半径が必要になる。急な角度で曲げると、外側のシースが引き伸ばされて薄くなり、内側の絶縁体には圧縮の力がかかる。その結果、絶縁性能が落ちたり、時間の経過とともに亀裂が入ったりする。3倍や4倍では曲げがきつすぎ、被覆を傷めるおそれがある。8倍は6倍より安全側ではあるが、丸形の多心ケーブルの標準として定められている値ではない。必要な曲げ半径はケーブルの種類によって変わり、単心のものや高圧ケーブルではさらに大きな半径が求められる。現場では、実際に使うケーブルの仕様で許容曲げ半径を確かめてから曲げるのが確実である。【他の選択肢が不適切な理由】3倍や4倍では曲げがきつすぎ、外側の外装が引き伸ばされて薄くなり、内側の絶縁体には圧縮の力が集中する。8倍は標準として定められた値ではないが、実際にそれ以上の半径をとる分には差し支えない。標準はあくまで下限であり、単心のものや高圧のケーブルではさらに大きな半径が求められる点にも注意したい。

Question 7

低圧屋内配線をケーブル工事で施設する場合、重量物の圧力または著しい機械的衝撃を受けるおそれがある箇所ではどのようにしなければならないか。

Accepted Answer

ケーブルに適当な防護装置を設けて施設する。【詳細解説】解釈第164条は、ケーブル工事において電線に重量物の圧力または著しい機械的衝撃を受けるおそれがある場合、電線に適当な防護装置を設けることを求めている。具体的には、金属管や金属製の防護カバーなどでケーブルを覆う方法がとられる。ケーブルは自身のシースで一定の保護はされているものの、車両が通る床面や資材が当たる壁面のような場所では、外部からの力で導体まで損傷して短絡や地絡を起こすおそれがあるためである。使用電圧を下げる、支持点間隔を縮めるといった対応は、外力そのものからケーブルを守ることにはならない。金属製の防護装置には接地工事が必要だが、その種別はC種またはD種であり、B種は変圧器低圧側の中性点に施すものなので当てはまらない。【他の選択肢が不適切な理由】使用電圧を下げても、外から加わる力そのものは変わらないので、導体まで傷つく危険は残ったままである。支持の間隔を細かくしても、押しつぶされることを防ぐ効果はない。金属製の防護装置に施す接地は使用電圧に応じた種別であり、変圧器の低圧側の中性点に施す種別とは目的そのものが異なる。

Question 8

低圧屋内配線をケーブル工事で施設する場合に、電線として使用できるものはどれか。

Accepted Answer

600Vビニル絶縁ビニルシースケーブル（VVR）。【詳細解説】ケーブル工事に使用できる電線は、名前のとおりケーブルまたはキャブタイヤケーブルである。600Vビニル絶縁ビニルシースケーブル（VVR）は、絶縁電線を束ねてビニルのシース（外装）で覆った構造をもつ正しいケーブルであり、使用できる。600Vビニル絶縁電線（IV）は絶縁体があるだけでシースをもたない絶縁電線であり、ケーブルではない。IVは金属管工事や合成樹脂管工事のように、管に収めて使う工事方法で用いる。屋外用ビニル絶縁電線（OW）と引込用ビニル絶縁電線（DV）は、いずれも架空配電線や引込線に用いる屋外用の絶縁電線であり、屋内配線には使用しない。ケーブルかどうかは「シースで覆われているか」で見分ける。VVF、VVR、CV、CVTはいずれもケーブルである。【他の選択肢が不適切な理由】残る三つは、いずれも導体の周りに絶縁体があるだけで外装をもたないため、この工事方法で使える電線に当たらない。とくに屋外用や引込用と名の付くものは架空の線路や引込みに用いるもので、屋内配線にはそもそも使用しない。外装で覆われているかどうかで見分けるとよい。

Question 9

低圧屋内配線をケーブル工事で施設する場合、弱電流電線や水管・ガス管との関係として正しいものはどれか。

Accepted Answer

これらと接触しないように施設しなければならない。【詳細解説】解釈第167条は、低圧屋内配線が弱電流電線や水管・ガス管などと接近または交差する場合、これらと接触しないように施設することを求めている。ケーブル工事も例外ではない。接触したまま施設すると、絶縁が劣化して漏電したときに水管やガス管に電流が流れ、離れた場所で人が感電したり、ガス管の腐食や火花によって重大な災害につながったりするおそれがある。また弱電流電線に対しては、誘導によって通信障害を起こす原因にもなる。同一の金属ダクトに収めることや、ガス管に直接固定して支持することは、いずれもこの原則に反するため誤りである。ガス管を接地の極として利用することも禁止されている。配線とガス管は「触れさせない・つながない」が鉄則である。【他の選択肢が不適切な理由】同じダクトに収めれば必ず接触することになるうえ、弱電流電線には誘導による障害を与える。ガス管や水管に直接固定すれば、配線の重みがそれらにかかるだけでなく、絶縁が悪くなったときに管へ電流が流れる。ガス管を接地の極として利用することも、火花による災害につながるため禁じられている。

Question 10

低圧屋内配線のケーブル工事の施工方法として、誤っているものはどれか。

Accepted Answer

造営材の側面に沿って2.5m間隔で支持した。【詳細解説】解釈第164条により、ケーブルを造営材の下面または側面に沿って取り付ける場合の支持点間の距離は2m以下である。2.5m間隔での支持はこれを超えており、規定違反となる。重量物の圧力を受ける箇所に防護装置を設けるのは、同条が求めている正しい施工である。ケーブル相互の接続をボックスの中で行うのも正しい。接続部は点検と補修ができる場所に設ける必要があり、天井裏などにむき出しのまま接続部を放置してはならない。接触防護措置を施した場所の垂直部分を6m間隔で支持するのは、同条の緩和規定どおりであり適切である。数値を問う設問では「水平・斜めは2m、垂直で接触防護措置ありは6m」のどちらの条件かを、必ず問題文で確認したい。【他の選択肢が不適切な理由】重量物の圧力を受ける箇所に防護装置を設けることは、規定が求めている正しい施工である。ケーブルどうしの接続をボックスの中で行うのも、後から点検と補修ができるようにするための適切な方法である。人が触れにくくした場所の垂直部分を6m間隔で支えることも、緩和の規定どおりであり問題はない。

ケーブル工事と支持点間隔の一問一答