積載・偏荷重・固縛の一問一答

貨物の積載方法における「偏荷重」の防止に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

• ①荷台上でバランスよく積載し、片寄りを防ぐことが安全運行上重要であるとされる。
• ②偏荷重は、運転操作に一切影響を与えないため考慮不要であるものと解されている。
• ③貨物は、荷台の片側に集中させて積載することが望ましいものと定められている。
• ④偏荷重の防止は、貨物の量が少ない場合には不要であるものと定められている。

貨物の固縛（ラッシング）の目的に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

• ①固縛は、貨物の外観を美しく見せることのみを目的とするものとされている。
• ②走行中の振動等により貨物が荷崩れ・落下することを防止するためとされる。
• ③固縛は、荷物の重量を軽くするために行うものであるものと解されている。
• ④固縛の実施は、法令上・実務上いずれも不要ものと定められている。

高い位置に貨物を積載する場合の留意点に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

• ①積載位置の高さは、車両の安定性に一切影響を与えないものと定められている。
• ②高い位置への積載は、常に望ましい積載方法であるものと定められている。
• ③車両の重心が高くなり、カーブ走行時の安定性が低下するおそれがあるとされる。
• ④積載位置の高さと横転リスクとの関係は、実務上考慮不要であると解されている。

積載物が荷台からはみ出す場合の取扱いに関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

• ①はみ出しの制限は、道路交通法上一切存在しないとされ、自由に積載できるとされる。
• ②積載物は、いかなる大きさでも自由にはみ出させてよいとされ、制限はないとされる。
• ③はみ出しの制限は、貨物自動車には適用されないとされ、対象外とされている。
• ④制限を超えるはみ出しは、原則として制限外積載許可等の手続が必要になるとされる。

液体を積載する場合（タンクローリー等）の特有の注意点に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

• ①「スロッシング現象」等、液体特有の揺動により運転が不安定になるおそれがある。
• ②液体の積載には、固体の積載と比べて特有の注意点は一切ないものと解されている。
• ③液体を積載した場合、揺れが車両の挙動に与える影響はないものと解されている。
• ④液体の積載は、いかなる速度で走行しても安全であるものと定められている。

積載前の車両点検と積載作業の関係に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

• ①積載作業前の車両確認は、実務上不要な手順であるものと定められている。
• ②積載前に最大積載量等を確認し、過積載とならないよう管理する必要がある。
• ③最大積載量の確認は、積載作業とは無関係な事項であるものと解されている。
• ④積載量の管理は、荷主のみが行うべき業務であるものと定められている。

貨物の固縛に用いる用具（ロープ・ベルト等）の点検に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

• ①固縛用具は、劣化・損傷の有無にかかわらず使用してよいものと定められている。
• ②固縛用具の点検は、実務上考慮不要な事項であるものと定められている。
• ③劣化・損傷がないかを事前に確認し、適切な状態のものを使用するとされている。
• ④固縛用具は、一度購入すれば永久に使用できるものと定められている。

コンテナ貨物の積載・固定に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

• ①コンテナは、固定せずに荷台に載せるだけでよいとされ、固定具は不要とされている。
• ②コンテナの固定方法について、実務上の留意点は特にないとされ、任意とされている。
• ③コンテナの固定は、運転者の判断で省略してもよいとされ、義務ではないとされる。
• ④専用の緊締金具（ツイストロック等）を用いて確実に固定する必要があるとされる。

積載物の重量配分と車軸への負担に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

• ①軸重の基準を超えないよう、前後の重量配分にも配慮する必要があるとされる。
• ②重量配分は、車軸への負担とは無関係な要素であるとされ、考慮不要とされている。
• ③軸重の基準は、貨物自動車には適用されないとされ、対象外の車両とされている。
• ④重量配分への配慮は、実務上一切不要であるとされ、任意の事項とされている。

運行管理者による積載状況の確認に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

• ①積載状況の確認は、運行管理者の業務の範囲には全く含まれないものとされている。
• ②点呼等の機会を通じ、積載状況が安全基準に適合しているかを確認する必要がある。
• ③積載状況の確認は、荷主のみが行うべき業務であるとされ、事業者は関与しないとされる。
• ④積載状況は、事故が発生しない限り確認不要であるとされ、事前確認は不要とされる。