2026年版・5-1

屋内消火栓設備の構造と工事の一問一答

消防設備士試験(甲種第1類)「構造・機能・工事・整備(機械)」から、屋内消火栓設備の構造と工事に関する4択問題を10問。「答えと解説を見る」を開くと、正解とその理由がその場で読めます。会員登録は不要です。

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問題

上から順に解いてみてください。答えは各問の下で確認できます。筆記試験は本試験と同じ四肢択一です。記述式の実技(鑑別・製図)の論点も、ここでは4択に置き換えて出題しています。

問15-1
1号消火栓を用いる屋内消火栓設備の主配管のうち、立上り管の管の呼びとして正しいものはどれか。
  • ①25mm以上
  • ②32mm以上
  • ③40mm以上
  • ④50mm以上
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正解 ④50mm以上
解説
消防法施行規則第12条第1項第6号ヘにより、1号消火栓の主配管のうち立上り管は、管の呼びで50mm以上とします。
2号消火栓は32mm以上(同条第2項第2号)、広範囲型2号消火栓は40mm以上(同条第3項第1号)です。
放水量の大きい消火栓ほど、太い立上り管が必要になります。

他の選択肢が誤りである理由
・「25mm以上」は誤りです。25mmという基準は、立上り管の基準にはありません。
・「32mm以上」は誤りです。32mm以上は、2号消火栓の立上り管の基準です。
・「40mm以上」は誤りです。40mm以上は、広範囲型2号消火栓の立上り管の基準です。

覚え方のポイント
立上り管は「1号50・広範囲型2号40・2号32(mm)」。放水量の大きさの順に太くなります。
問25-1
屋内消火栓設備の加圧送水装置(ポンプ方式)の吐出側直近部分の配管に設けなければならないものの組合せとして、正しいものはどれか。
  • ①逆止弁及び止水弁
  • ②フート弁及びろ過装置
  • ③減圧弁及び安全弁
  • ④連成計及び流量計
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正解 ①逆止弁及び止水弁
解説
消防法施行規則第12条第1項第6号ロにより、加圧送水装置の吐出側直近部分の配管には、逆止弁及び止水弁を設けなければなりません。
逆止弁は配管内の水がポンプへ逆流するのを防ぎ、止水弁はポンプの点検・修理のときに配管の水を止めるために使います。
また、ポンプの吐出側には圧力計、吸込側には連成計を設けます(同項第7号ハ(ホ))。

他の選択肢が誤りである理由
・「フート弁及びろ過装置」は誤りです。フート弁とろ過装置は、吸水管(吸込側)の先端に設けるものです。
・「減圧弁及び安全弁」は誤りです。減圧弁や安全弁を吐出側直近に設けることは、この規定で求められていません。
・「連成計及び流量計」は誤りです。連成計はポンプの吸込側に、流量計はポンプ性能試験装置の配管に設けるものです。

覚え方のポイント
ポンプの「吐出側直近=逆止弁+止水弁」「吸込側(水源が低い場合)=フート弁(ろ過装置付き)」。位置の取り違えが頻出です。
問35-1
水源の水位がポンプより低い位置にある加圧送水装置の吸水管に関する基準として、正しいものはどれか。
  • ①吸水管は、2台以上のポンプで共用することが原則となっている
  • ②吸水管の先端には、ろ過装置を省略したフート弁を設ける
  • ③吸水管はポンプごとに専用とし、ろ過装置とフート弁を設ける
  • ④吸水管には、フート弁の代わりに必ず逆止弁と安全弁を設ける
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正解 ③吸水管はポンプごとに専用とし、ろ過装置とフート弁を設ける
解説
消防法施行規則第12条第1項第6号ハにより、ポンプの吸水管は、ポンプごとに専用とします。
吸水管には、ろ過装置(フート弁に附属するものを含む)を設け、水源の水位がポンプより低い場合はフート弁を、そうでない場合は止水弁を設けます。
フート弁は容易に点検を行うことができるものとします。

他の選択肢が誤りである理由
・「吸水管は、2台以上のポンプで共用することが原則となっている」は誤りです。吸水管はポンプごとに専用とします。共用は認められていません。
・「吸水管の先端には、ろ過装置を省略したフート弁を設ける」は誤りです。ろ過装置は必ず設けます。ごみを吸い込まないようにするためです。
・「吸水管には、フート弁の代わりに必ず逆止弁と安全弁を設ける」は誤りです。フート弁(吸水管の先端に設ける逆止弁)を設けます。逆止弁と安全弁の組合せではありません。

覚え方のポイント
水源がポンプより低い場合は「フート弁+ろ過装置+呼水装置」の3点セット。フート弁が漏れると呼水槽の減水警報が鳴ります。
問45-1
屋内消火栓設備の加圧送水装置の起動と停止に関する基準として、正しいものはどれか。
  • ①加圧送水装置は、配管内の圧力が回復すると自動的に停止する
  • ②加圧送水装置は、直接操作によってのみ停止されるものとする
  • ③加圧送水装置は、遠隔操作によってのみ起動できるものとする
  • ④加圧送水装置は、呼水槽が減水すると警報と連動して停止する
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正解 ②加圧送水装置は、直接操作によってのみ停止されるものとする
解説
消防法施行規則第12条第1項第7号トにより、加圧送水装置は、直接操作によってのみ停止されるものでなければなりません。
1号消火栓の起動装置は、原則として、直接操作できるものであり、かつ、屋内消火栓箱の内部又は直近に設けた操作部(自動火災報知設備のP型発信機を含む)から遠隔操作できるものとします(同号ヘ)。2号消火栓の起動装置は、直接操作のほか、開閉弁の開放やホースの延長操作と連動して起動するものとします(同条第2項)。
消火中にポンプが勝手に止まらないよう、停止は人が制御盤などで直接操作したときだけに限られています。

他の選択肢が誤りである理由
・「加圧送水装置は、配管内の圧力が回復すると自動的に停止する」は誤りです。圧力が回復しても自動的に停止してはいけません。停止は直接操作によってのみ行います。
・「加圧送水装置は、遠隔操作によってのみ起動できるものとする」は誤りです。1号消火栓の起動は、直接操作と遠隔操作の両方ができるものとします(2号消火栓は、直接操作と、開閉弁の開放・ホースの延長操作との連動です)。遠隔操作だけに限る定めはありません。
・「加圧送水装置は、呼水槽が減水すると警報と連動して停止する」は誤りです。呼水槽減水警報装置や電動機過電流警報装置は、作動しても電動機を自動的に停止させないものとされています(加圧送水装置の基準 第六 一(六)ニ)。停止は直接操作によってのみ行います。

覚え方のポイント
「起動は直接でも遠隔でも、停止は直接操作だけ」。消火中にポンプが止まらないための大原則です。
問55-1
1号消火栓を用いる屋内消火栓設備の配管の耐圧力に関する基準として、正しいものはどれか。
  • ①加圧送水装置の締切圧力の1.5倍以上の水圧に耐える
  • ②加圧送水装置の締切圧力と同じ水圧に耐えればよいもの
  • ③加圧送水装置の締切圧力の3倍以上の水圧に耐えるもの
  • ④配管の耐圧力について、特に基準は定められていないもの
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正解 ①加圧送水装置の締切圧力の1.5倍以上の水圧に耐える
解説
消防法施行規則第12条第1項第6号リにより、配管の耐圧力は、その配管に給水する加圧送水装置の締切圧力の1.5倍以上の水圧を加えた場合に、その水圧に耐えるものでなければなりません。
締切圧力は、ポンプの吐出側の弁を閉じて吐出量を0にしたときの圧力で、ポンプが出しうる最も高い圧力です。

他の選択肢が誤りである理由
・「加圧送水装置の締切圧力と同じ水圧に耐えればよいもの」は誤りです。締切圧力と同じでは余裕がありません。1.5倍以上が基準です。
・「加圧送水装置の締切圧力の3倍以上の水圧に耐えるもの」は誤りです。3倍ではなく1.5倍です。
・「配管の耐圧力について、特に基準は定められていないもの」は誤りです。配管の耐圧力には、締切圧力の1.5倍以上という基準があります。

覚え方のポイント
配管の耐圧は「締切圧力の1.5倍」。ポンプ本体やバルブ類の耐圧も「最高吐出圧力の1.5倍」で、1.5倍が共通の数字です。
問65-1
高架水槽を用いる屋内消火栓設備(1号消火栓)の加圧送水装置で、必要な落差Hを求める式として正しいものはどれか。ただし、h1は消防用ホースの摩擦損失水頭、h2は配管の摩擦損失水頭とする。
  • ①H = h1 + h2 + 25m
  • ②H = h1 + h2 + 35m
  • ③H = h1 × h2 + 17m
  • ④H = h1 + h2 + 17m
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正解 ④H = h1 + h2 + 17m
解説
消防法施行規則第12条第1項第7号イ(イ)により、1号消火栓の高架水槽の落差(水槽の下端からホース接続口までの垂直距離)は、H=h1+h2+17m 以上とします。
17mは、ノズルの先端で必要な放水圧力0.17MPaを水頭に換算した値です。
2号消火栓では、放水圧力0.25MPaに対応して H=h1+h2+25m となります(同条第2項第3号)。

他の選択肢が誤りである理由
・「H = h1 + h2 + 25m」は誤りです。25mを加えるのは、2号消火栓の場合です。
・「H = h1 + h2 + 35m」は誤りです。35mという値は定められていません。
・「H = h1 × h2 + 17m」は誤りです。損失水頭どうしは足し合わせます。掛け算ではありません。

覚え方のポイント
高架水槽の落差は「損失の合計+放水圧力の水頭」。ポンプの全揚程は、これに「落差h3」を加えた H=h1+h2+h3+17m です。
問75-1
圧力水槽を用いる屋内消火栓設備の加圧送水装置に関する基準として、正しいものはどれか。
  • ①圧力水槽の水量は、その圧力水槽の体積の3分の2以下とする
  • ②圧力水槽の水量は、その圧力水槽の体積の全部を満たしておく
  • ③圧力水槽には、圧力計を設けなくてもよいことになっている
  • ④圧力水槽には、高架水槽と同じく溢水用排水管を設けておく
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正解 ①圧力水槽の水量は、その圧力水槽の体積の3分の2以下とする
解説
消防法施行規則第12条第1項第7号ロにより、圧力水槽の水量は、その圧力水槽の体積の3分の2以下とします。
残りの空間に圧縮空気などを入れておき、その圧力で送水するためです。
圧力水槽には、圧力計、水位計、排水管、補給水管、給気管及びマンホールを設けます。加圧用の気体は圧縮空気、窒素ガス等です(加圧送水装置の基準)。

他の選択肢が誤りである理由
・「圧力水槽の水量は、その圧力水槽の体積の全部を満たしておく」は誤りです。水槽を水で満たすと、加圧のための空気を入れる空間がなくなり、送水できません。
・「圧力水槽には、圧力計を設けなくてもよいことになっている」は誤りです。圧力水槽には圧力計を設けなければなりません。
・「圧力水槽には、高架水槽と同じく溢水用排水管を設けておく」は誤りです。溢水用排水管は、高架水槽に設けるものです。圧力水槽には、圧力計、水位計、排水管、補給水管、給気管及びマンホールを設けます。

覚え方のポイント
圧力水槽は「水は体積の2/3以下・残りは加圧用の空気」。付属品は「圧力計・水位計・排水管・補給水管・給気管・マンホール」。
問85-1
易操作性1号消火栓、2号消火栓などの簡易操作型放水用設備のノズルを開放したときの放水反力の基準として、屋内消火栓等の基準(消防庁告示)に定められているものはどれか。
  • ①100N以下
  • ②150N以下
  • ③200N以下
  • ④300N以下
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正解 ③200N以下
解説
屋内消火栓設備の屋内消火栓等の基準(平成25年消防庁告示第2号)第三第三号(四)により、簡易操作型放水用設備(易操作性1号消火栓・2号消火栓・広範囲型2号消火栓など)は、ノズル開放時の放水反力が200N以下でなければなりません。
一人で安全に操作できるようにするための基準です。
また、消防用ホースの延長、放水及び収納の操作を一人で行うことができることも求められています。

他の選択肢が誤りである理由
・「100N以下」は誤りです。100Nは、2号消火栓・広範囲型2号消火栓などのホースを延長するために要する力の上限です。
・「150N以下」は誤りです。150Nという放水反力の基準はありません。
・「300N以下」は誤りです。300Nという放水反力の基準はありません。

覚え方のポイント
簡易操作型は「放水反力200N以下」。ホースを引き出す力は「易操作性1号200N以下、2号・広範囲型2号100N以下」です。
問95-1
天井に設置する簡易操作型放水用設備(屋内消火栓)の降下装置に関する基準として、正しいものはどれか。
  • ①降下装置は床面から2.5m以下に設け、ホースを2.0m以下まで降下できる
  • ②降下装置は床面から1.8m以下に設け、ホースを1.5m以下まで降下できる
  • ③降下装置は床面から1.5m以下に設け、ホースを1.0m以下まで降下できる
  • ④降下装置は天井に設け、ホースは自動的に床面まで降下するものとする
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正解 ②降下装置は床面から1.8m以下に設け、ホースを1.5m以下まで降下できる
解説
屋内消火栓設備の屋内消火栓等の基準(平成25年消防庁告示第2号)第三第六号により、天井に設置する簡易操作型放水用設備の降下装置は、床面からの高さが1.8m以下の位置に設け、操作しやすい構造とします。
降下装置を操作した場合に、消防用ホースを床面からの高さが1.5m以下の位置まで降下できるようにします。
なお、開閉弁を天井に設ける場合は、開閉弁を自動式のものとします(規則第12条第1項第1号ただし書)。

他の選択肢が誤りである理由
・「降下装置は床面から2.5m以下に設け、ホースを2.0m以下まで降下できる」は誤りです。2.5m・2.0mという基準ではありません。
・「降下装置は床面から1.5m以下に設け、ホースを1.0m以下まで降下できる」は誤りです。1.5m・1.0mという基準ではありません。
・「降下装置は天井に設け、ホースは自動的に床面まで降下するものとする」は誤りです。降下装置は人が操作するもので、床面から1.8m以下の手の届く位置に設けます。

覚え方のポイント
天井設置型は「降下装置1.8m以下・ホースは1.5m以下まで降りる」。手が届く高さを数字で覚えましょう。
問105-1
屋内消火栓設備の配管に関する基準として、不適当なものはどれか。
  • ①配管は、原則として屋内消火栓設備の専用とする
  • ②開閉弁・止水弁には、その開閉方向を表示する
  • ③配管の管径は、水力計算で算出した呼び径とする
  • ④逆止弁は、流れ方向を表示しないで設けられる
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正解 ④逆止弁は、流れ方向を表示しないで設けられる
解説
消防法施行規則第12条第1項第6号ト(ハ)により、開閉弁又は止水弁にはその開閉方向を、逆止弁にはその流れ方向を表示したものでなければなりません。
逆止弁を逆向きに取り付けると、水がまったく流れなくなるため、流れ方向の表示は重要です。

他の選択肢が正しい理由
・「配管は、原則として屋内消火栓設備の専用とする」は正しい記述です。配管は専用とするのが原則です(他の消火設備の性能に支障がない場合などを除く)。
・「開閉弁・止水弁には、その開閉方向を表示する」は正しい記述です。開閉弁・止水弁には、開閉方向を表示します。
・「配管の管径は、水力計算で算出した呼び径とする」は正しい記述です。配管の管径は、水力計算により算出された配管の呼び径とします(同号チ)。

覚え方のポイント
バルブの表示は「開閉弁・止水弁=開閉方向」「逆止弁=流れ方向」。逆止弁の向きの間違いは、鑑別問題でも定番です。

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※本ページの問題・解説は、生成AI(人工知能)を活用して作成しています。

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