Question 1

ある会社の当期の損益計算書の数値は次のとおりであった。売上高6,000万円、売上原価4,200万円、販売費及び一般管理費1,200万円、当期純利益300万円。このとき、売上高総利益率はいくらか。なお、税金および手数料は考慮しない。

Accepted Answer

30.0%。【解説】売上高総利益率（粗利益率）を求める問題です。売上高のうち何％が売上総利益として残ったかを示す比率で、商品やサービスそのものの利幅の厚さを表します。売上高総利益率（%）＝売上総利益÷売上高×100売上総利益＝売上高－売上原価【計算過程】売上総利益＝6,000万円－4,200万円＝1,800万円売上高総利益率＝1,800万円÷6,000万円×100＝0.3×100＝30.0%【他の選択肢が不適切な理由】「70.0%」は売上原価率の値です（4,200万円÷6,000万円×100＝70.0%）。売上総利益ではなく売上原価を分子に置くとこの値になります。売上高総利益率と売上原価率の合計は必ず100%になるので、この2つは表裏の関係にあります。「10.0%」は売上高営業利益率の値です（営業利益600万円÷6,000万円×100＝10.0%）。販売費及び一般管理費まで差し引いてしまうと、この値になります。「5.0%」は売上高当期純利益率の値です（300万円÷6,000万円×100＝5.0%）。【覚え方のポイント】収益性の比率は「分子にどの段階の利益を置くか」だけの違いです。売上総利益なら商品の利幅、営業利益なら本業の稼ぐ力、経常利益なら財務活動まで含めた通常の実力、当期純利益なら最終成果。問題文が「総利益」「営業利益」「経常利益」のどれを指しているかを最初に確認する習慣をつけると、この形式は確実に取れます。

Question 2

ある会社の当期の数値は次のとおりであった。売上高10,000万円、営業利益800万円、営業外収益150万円、営業外費用250万円。このとき、売上高経常利益率はいくらか。なお、特別損益、税金および手数料は考慮しない。

Accepted Answer

7.0%。【解説】売上高経常利益率を求める問題です。経常利益は、本業の利益である営業利益に、受取利息・受取配当金などの営業外収益を加え、支払利息などの営業外費用を差し引いた段階の利益です。会社が毎期経常的に生み出す実力を示す利益とされます。経常利益＝営業利益＋営業外収益－営業外費用売上高経常利益率（%）＝経常利益÷売上高×100【計算過程】経常利益＝800万円＋150万円－250万円＝800万円－100万円＝700万円売上高経常利益率＝700万円÷10,000万円×100＝0.07×100＝7.0%【他の選択肢が不適切な理由】「8.0%」は売上高営業利益率の値です（800万円÷10,000万円×100＝8.0%）。営業外損益の加減を行わないまま計算すると、この値になります。「9.0%」は営業外収益と営業外費用の符号を取り違えた場合の値です（800万円－150万円＋250万円＝900万円、900万円÷10,000万円×100＝9.0%）。収益はプラス、費用はマイナスです。「5.5%」は営業外収益を加えるのを忘れ、営業外費用だけを差し引いた場合の値です（800万円－250万円＝550万円、550万円÷10,000万円×100＝5.5%）。【覚え方のポイント】営業利益と経常利益の差は「営業外損益」だけです。借入金の多い会社は支払利息が重く、営業利益が同じでも経常利益は小さくなります。逆に手元資金の運用収益が多い会社では経常利益が営業利益を上回ります。この2つの利益の差を見れば、その会社の財務体質が読み取れます。

Question 3

ある会社の当期の数値は次のとおりであった。売上高12,000万円、経常利益600万円、総資本（総資産）8,000万円、自己資本3,000万円。このとき、総資本経常利益率はいくらか。なお、総資本は期末の金額を用いるものとし、税金および手数料は考慮しない。

Accepted Answer

7.5%。【解説】総資本経常利益率（ROA、総資産利益率）を求める問題です。会社が集めた資金の総額（他人資本＋自己資本＝総資本）を使って、どれだけの経常利益を生み出したかを示す比率で、資本の運用効率を表す代表的な指標です。総資本経常利益率（%）＝経常利益÷総資本×100【計算過程】総資本経常利益率＝600万円÷8,000万円×100＝0.075×100＝7.5%【他の選択肢が不適切な理由】「20.0%」は自己資本を分母に置いた場合の値です（600万円÷3,000万円×100＝20.0%）。自己資本を分母にする指標は自己資本利益率（ROE）で、そちらは分子に当期純利益を用いるのが一般的です。「5.0%」は売上高経常利益率の値です（600万円÷12,000万円×100＝5.0%）。分母に売上高を置くとこの値になります。「37.5%」は自己資本比率の値です（3,000万円÷8,000万円×100＝37.5%）。こちらは収益性ではなく安全性の指標です。【覚え方のポイント】総資本経常利益率は「売上高経常利益率×総資本回転率」に分解できます（600÷12,000×12,000÷8,000＝0.05×1.5＝0.075）。つまり資本の効率は「利幅の厚さ」と「資本の回転の速さ」の掛け算で決まります。利幅が薄くても回転が速ければ稼げる、というのが小売業などのビジネスモデルです。

Question 4

ある会社の当期の数値は次のとおりであった。当期純利益270万円、自己資本1,800万円、総資産4,500万円、売上高5,400万円。このとき、自己資本利益率（ROE）はいくらか。なお、自己資本は期末の金額を用いるものとし、税金および手数料は考慮しない。

Accepted Answer

15.0%。【解説】自己資本利益率（ROE）を求める問題です。株主が出したお金（自己資本）を使って、株主のものになる利益（当期純利益）をどれだけ生み出したかを示す比率で、株主の立場から見た収益性の指標です。自己資本利益率（%）＝当期純利益÷自己資本×100【計算過程】自己資本利益率＝270万円÷1,800万円×100＝0.15×100＝15.0%【他の選択肢が不適切な理由】「6.0%」は総資産を分母に置いた場合の値です（270万円÷4,500万円×100＝6.0%）。こちらは総資産当期純利益率であり、ROEではありません。「5.0%」は売上高当期純利益率の値です（270万円÷5,400万円×100＝5.0%）。「40.0%」は自己資本比率の値です（1,800万円÷4,500万円×100＝40.0%）。【覚え方のポイント】ROEは「株主のお金でどれだけ稼いだか」なので、分子は株主に帰属する当期純利益、分母は自己資本、と両方を株主目線でそろえるのがポイントです。なお借入れを増やして自己資本を薄くするとROEは上がりますが、同時に財務の安全性は下がります。ROEの高さだけで会社の良否を判断せず、自己資本比率と併せて見ることが大切です。

Question 5

ある会社の貸借対照表の数値は次のとおりであった。流動資産2,400万円（うち棚卸資産600万円）、固定資産3,600万円、流動負債1,600万円、自己資本2,000万円。このとき、流動比率はいくらか。

Accepted Answer

150.0%。【解説】流動比率を求める問題です。1年以内に現金化できる資産（流動資産）で、1年以内に支払わなければならない負債（流動負債）をどれだけまかなえるかを示す比率で、短期の支払能力（安全性）を測る代表的な指標です。流動比率（%）＝流動資産÷流動負債×100【計算過程】流動比率＝2,400万円÷1,600万円×100＝1.5×100＝150.0%【他の選択肢が不適切な理由】「112.5%」は当座比率の値です（当座資産1,800万円÷1,600万円×100＝112.5%。当座資産＝流動資産2,400万円－棚卸資産600万円）。流動比率では棚卸資産を差し引きません。「66.7%」は分母と分子を逆に置いた場合の値です（1,600万円÷2,400万円×100＝66.66…%）。流動比率は「資産÷負債」であり、100%を上回るほど安全と読みます。「180.0%」は固定比率の値です（固定資産3,600万円÷自己資本2,000万円×100＝180.0%）。こちらは長期の安全性を測る指標です。【覚え方のポイント】流動比率は200%以上が理想、少なくとも100%を上回っていることが望ましいとされます。100%を下回ると、1年以内の支払いを1年以内に入るお金でまかなえない状態を意味します。分母と分子の向きは「安全なら数字が大きくなる」と考えれば取り違えません。

Question 6

ある会社の流動資産の内訳は次のとおりであった。現金預金700万円、売掛金800万円、棚卸資産1,400万円、前払費用100万円（流動資産合計3,000万円）。流動負債は2,000万円である。このとき、当座比率はいくらか。

Accepted Answer

75.0%。【解説】当座比率を求める問題です。流動資産のうち、現金預金・受取手形・売掛金・有価証券のように換金性がとくに高いものだけを当座資産といい、これで流動負債をどれだけまかなえるかを示すのが当座比率です。流動比率よりも厳しく短期の支払能力を測る指標で、酸性試験比率とも呼ばれます。当座比率（%）＝当座資産÷流動負債×100当座資産＝現金預金＋売掛金など換金性の高い資産（棚卸資産と前払費用は含めない）【計算過程】当座資産＝700万円＋800万円＝1,500万円当座比率＝1,500万円÷2,000万円×100＝0.75×100＝75.0%【他の選択肢が不適切な理由】「150.0%」は流動比率の値です（3,000万円÷2,000万円×100＝150.0%）。棚卸資産と前払費用を差し引かないと、この値になります。「80.0%」は前払費用100万円まで当座資産に含めてしまった場合の値です（1,600万円÷2,000万円×100＝80.0%）。前払費用は将来サービスを受ける権利であって、支払いに充てられる資産ではないため当座資産には含めません。「35.0%」は現金預金だけを当座資産とした場合の値です（700万円÷2,000万円×100＝35.0%）。売掛金も回収されれば支払いに充てられるため当座資産に含めます。【覚え方のポイント】当座比率は100%以上が望ましいとされます。流動比率が高くても当座比率が低い会社は、売れ残った在庫で流動資産がふくらんでいる可能性があります。「棚卸資産は売らないと現金にならないから外す」と理由から覚えると、前払費用を含めるかどうかも自然に判断できます。

Question 7

ある会社の当期の数値は次のとおりであった。売上高9,600万円、売上原価7,200万円、棚卸資産1,200万円、総資本4,800万円。このとき、売上高を用いて計算した棚卸資産回転率はいくらか。なお、棚卸資産および総資本は期末の金額を用いるものとする。

Accepted Answer

8.0回。【解説】棚卸資産回転率を求める問題です。1年間の売上高が、期末に持っている在庫の何倍にあたるかを示す比率で、在庫が何回入れ替わったか（在庫の効率）を表します。数値が大きいほど在庫が滞留せずに回っていることを意味します。棚卸資産回転率（回）＝売上高÷棚卸資産【計算過程】棚卸資産回転率＝9,600万円÷1,200万円＝8.0回【他の選択肢が不適切な理由】「6.0回」は分子に売上原価を用いた場合の値です（7,200万円÷1,200万円＝6.0回）。売上原価を用いる計算方法も実務では使われますが、本問は売上高を用いるよう指定されています。「2.0回」は総資本回転率の値です（9,600万円÷4,800万円＝2.0回）。分母に棚卸資産ではなく総資本を置くとこの値になります。「0.13回」は分母と分子を逆に置いた場合の値です（1,200万円÷9,600万円＝0.125）。回転率はつねに「売上高÷資産」であり、資産を分母に置きます。【覚え方のポイント】回転率はどれも「売上高÷その資産」の形で、分母を何にするかだけが違います。総資本回転率なら総資本、売上債権回転率なら受取手形＋売掛金、棚卸資産回転率なら棚卸資産です。365日をこの回転率で割ると回転日数（在庫が何日分あるか）になり、日数は小さいほど良い、回転率は大きいほど良い、と向きが逆になる点に注意します。

Question 8

ある会社の当期の数値は次のとおりであった。売上高5,000万円、変動費3,000万円、固定費1,400万円。このとき、損益分岐点売上高はいくらか。なお、税金および手数料は考慮しない。

Accepted Answer

3,500万円。【解説】損益分岐点売上高を求める問題です。損益分岐点売上高とは、利益がちょうどゼロになる売上高、つまり「これだけ売れば赤字にならない」という水準です。変動費率＝変動費÷売上高損益分岐点売上高＝固定費÷（1－変動費率）なお（1－変動費率）は限界利益率と呼ばれ、売上が1円増えたときに利益がいくら増えるかを示します。【計算過程】変動費率＝3,000万円÷5,000万円＝0.61－変動費率＝1－0.6＝0.4（限界利益率40%）損益分岐点売上高＝1,400万円÷0.4＝3,500万円【他の選択肢が不適切な理由】「2,333万円」は固定費を変動費率（0.6）で割ってしまった場合の値です（1,400万円÷0.6＝2,333.3…万円）。割るのは変動費率ではなく限界利益率（1－変動費率）です。「4,400万円」は変動費と固定費を単純に合計した場合の値です（3,000万円＋1,400万円＝4,400万円）。売上が減れば変動費も比例して減るため、現状の変動費額をそのまま足しても損益分岐点にはなりません。「1,400万円」は固定費の額そのままです。限界利益率で割る一段を忘れると、この値になります。【覚え方のポイント】「固定費を、売上1円あたりに残る利益で割れば、何円売れば固定費を回収できるか分かる」と意味から覚えます。本問では売上1円につき0.4円が残るので、1,400万円の固定費を回収するには1,400÷0.4＝3,500万円の売上が必要です。実際の売上5,000万円はこれを上回っているので、この会社は黒字（5,000万円－3,000万円－1,400万円＝600万円の利益）です。

Question 9

ある会社の当期の数値は次のとおりであった。売上高8,000万円、変動費4,800万円、固定費2,000万円。このとき、安全余裕率はいくらか。なお、税金および手数料は考慮しない。

Accepted Answer

37.5%。【解説】安全余裕率を求める問題です。安全余裕率は、実際の売上高が損益分岐点売上高をどれだけ上回っているかを、実際の売上高に対する割合で示したものです。売上がこの割合まで落ち込んでも赤字にはならない、という余裕の大きさを表します。変動費率＝変動費÷売上高損益分岐点売上高＝固定費÷（1－変動費率）安全余裕率（%）＝（売上高－損益分岐点売上高）÷売上高×100【計算過程】変動費率＝4,800万円÷8,000万円＝0.6限界利益率＝1－0.6＝0.4損益分岐点売上高＝2,000万円÷0.4＝5,000万円安全余裕率＝（8,000万円－5,000万円）÷8,000万円×100＝3,000万円÷8,000万円×100＝0.375×100＝37.5%【他の選択肢が不適切な理由】「62.5%」は損益分岐点比率の値です（5,000万円÷8,000万円×100＝62.5%）。損益分岐点比率と安全余裕率の合計は必ず100%になるので、この2つは表裏の関係にあります。求めているのがどちらなのかを問題文で必ず確認します。「40.0%」は限界利益率の値です（1－0.6＝0.4）。「60.0%」は変動費率の値です（4,800万円÷8,000万円×100＝60.0%）。【覚え方のポイント】「損益分岐点比率＋安全余裕率＝100%」を必ずセットで覚えます。損益分岐点比率は低いほど、安全余裕率は高いほど、不況に強い会社です。固定費が重い会社は損益分岐点売上高が高くなるため、売上が少し落ちるとすぐ赤字になる、という関係も押さえておきます。

Question 10

ある会社の当期の数値は次のとおりであった。当期純利益6億円、発行済株式総数1,000万株、年間の配当金総額1億5,000万円、自己資本30億円。このとき、配当性向はいくらか。なお、自己株式は保有していないものとし、税金および手数料は考慮しない。

Accepted Answer

25.0%。【解説】配当性向を求める問題です。配当性向は、稼いだ利益のうちどれだけを株主への配当に回したかを示す比率で、会社の株主還元の姿勢を表します。残りは会社の内部に留保され、将来の投資や財務体質の強化に使われます。配当性向（%）＝配当金総額÷当期純利益×100（1株当たりで計算する場合は、1株当たり配当金÷1株当たり当期純利益×100でも同じ値になります）【計算過程】配当性向＝1億5,000万円÷6億円×100＝0.25×100＝25.0%（1株当たりで確認すると、1株当たり当期純利益＝6億円÷1,000万株＝60円、1株当たり配当金＝1億5,000万円÷1,000万株＝15円、15円÷60円×100＝25.0%となり一致します）【他の選択肢が不適切な理由】「20.0%」は自己資本利益率（ROE）の値です（6億円÷30億円×100＝20.0%）。「15.0%」は1株当たり配当金の金額（15円）をそのまま％として答えてしまった場合の値です。1株当たり配当金は金額（円）であり、比率ではありません。「5.0%」は配当金総額を自己資本で割った場合の値です（1億5,000万円÷30億円×100＝5.0%）。分母に置くのは自己資本ではなく当期純利益です。【覚え方のポイント】1株当たり指標は「総額÷株数」で計算し、比率は「総額÷総額」または「1株当たり÷1株当たり」でそろえて計算する、と単位を意識するのがコツです。配当性向が高いほど株主への還元は厚い一方、内部留保は薄くなります。株価に対する配当の割合を示す配当利回り（1株当たり配当金÷株価×100）とは別の指標なので、混同しないよう区別しておきます。

企業分析と財務比率の計算の一問一答