作業環境測定の一問一答

作業環境測定における「A測定」と「B測定」に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

• ①この点については、A測定とB測定は同一の目的で行われるものであり、内容には違いがない。
• ②A測定は単位作業場所の平均的な状態を、B測定は発生源近くの最大濃度を把握するための測定である。
• ③この点については、A測定は屋外作業場のみを対象とし、B測定は屋内作業場のみを対象とする。
• ④この規定に照らせば、B測定はA測定を行わない場合に代わって用いる代替手段として位置づけられている。

指定作業場における作業環境測定の実施者に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

• ①実際には、指定作業場であっても、資格を有しない者が測定を行うことに何ら支障はない。
• ②なお、作業環境測定士は、医師としての資格を有する者のみがなることができる。
• ③事業者が自ら測定する場合は、その使用する作業環境測定士に実施させなければならない。
• ④この点、作業環境測定士の資格は、衛生管理者免許を取得すると自動的に得られる。

暑熱、寒冷又は多湿の屋内作業場における作業環境測定の頻度に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

• ①6か月以内ごとに1回、定期に測定しなければならない。
• ②1年以内ごとに1回、定期に測定しなければならない。
• ③1か月以内ごとに1回、定期に測定しなければならない。
• ④半月以内ごとに1回、定期に測定しなければならない。

著しい騒音を発する屋内作業場における作業環境測定の頻度に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

• ①6か月以内ごとに1回、定期に等価騒音レベルを測定しなければならないとする。
• ②この点、半月以内ごとに1回、定期に等価騒音レベルを測定しなければならない。
• ③1年以内ごとに1回、定期に等価騒音レベルを測定しなければならない。
• ④騒音の測定は努力義務にとどまり、実施の頻度は定められていない。

特定化学物質の第一類物質又は第二類物質を取り扱う屋内作業場における作業環境測定の記録保存期間に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

• ①この点、特別管理物質を含め、すべて一律に3年間保存すればよい。
• ②原則として3年間保存するが、特別管理物質に係るものは30年間保存する。
• ③なお、原則として7年間保存するが、特別管理物質に係るものは3年間保存する。
• ④なお、測定記録の保存期間は定められておらず、事業者の裁量による。

有機溶剤業務を行う屋内作業場のうち、作業環境測定の実施が義務づけられる範囲に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

• ①第一種又は第二種を扱う作業場が対象となり、第三種のみを扱う作業場は原則対象外である。
• ②第三種有機溶剤等のみを取り扱う作業場を含め、屋内作業場はすべて対象となるとされる。
• ③有機溶剤等の区分にかかわらず、作業場の床面積が一定規模以上の場合にのみ対象となる。
• ④有機溶剤等の消費量が少ない作業場に限り、原則として測定が義務づけられるとされている。

坑内の作業場における気温の作業環境測定の頻度に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

• ①1か月以内ごとに1回、定期に測定しなければならない。
• ②6か月以内ごとに1回、定期に測定しなければならない。
• ③坑内作業場では、気温の測定は義務づけられていない。
• ④半月以内ごとに1回、定期に測定しなければならない。

作業環境測定を行った場合に記録すべき事項に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

• ①測定日時、測定方法、測定箇所、測定条件、測定結果等を記録しなければならない。
• ②この点については、測定を行った担当者の氏名以外は、記録する必要がない。
• ③この点について付言すれば、測定結果が良好であった場合に限り、記録を作成すればよい。
• ④この点については、記録は口頭で報告すれば足り、書面の作成は不要である。

作業環境測定の結果に基づく管理区分の決定とその意義に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

• ①この規定の趣旨に照らせば、管理区分は、労働者一人ひとりの健康状態のみに基づいて決定される。
• ②測定結果を統計的に処理し、作業環境の状態を第1から第3までの管理区分に区分して評価する。
• ③この点について付言すれば、管理区分の決定は、じん肺管理区分と全く同一の制度である。
• ④この点については、管理区分は測定のたびに変動せず、事業場ごとに一度だけ決定される。

作業環境測定の結果、第3管理区分と評価された場所についての事業者の措置に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

• ①実際には、第3管理区分は最も良好な状態を示すため、特段の措置は不要である。
• ②原則として、測定結果にかかわらず、事業者は改善措置を講じる義務を負わない。
• ③直ちに施設又は設備の改善その他必要な措置を講じ、環境の改善を図らなければならない。
• ④第3管理区分と評価された場合は、当該作業場での作業を全面的に廃止しなければならない。