Question 1

株価1,500円、1株当たり当期純利益（EPS）100円である株式のPER（株価収益率）として、正しいものはどれか。

Accepted Answer

15倍。【解説】PER（株価収益率）は「株価÷1株当たり当期純利益（EPS）」で計算します。1,500円÷100円＝15倍となります。PERが低いほど、利益の水準に対して株価が割安であると評価されます。【他の選択肢が不適切な理由】10倍・20倍・1.5倍はいずれも計算を誤った数値です。

Question 2

株価1,200円、1株当たり純資産（BPS）800円である株式のPBR（株価純資産倍率）として、正しいものはどれか。

Accepted Answer

1.5倍。【解説】PBR（株価純資産倍率）は「株価÷1株当たり純資産（BPS）」で計算します。1,200円÷800円＝1.5倍となります。PBRが1倍を下回ると、理論上は解散価値よりも株価が低い状態にあるとされます。【他の選択肢が不適切な理由】1.2倍・0.8倍・2.4倍はいずれも計算を誤った数値です。

Question 3

自己資本（純資産）5,000万円、当期純利益500万円である企業のROE（自己資本利益率）として、正しいものはどれか。

Accepted Answer

10%。【解説】ROE（自己資本利益率）は「当期純利益÷自己資本×100」で計算します。500万円÷5,000万円×100＝10％となります。ROEは、株主から預かった自己資本をどれだけ効率的に利益に結び付けたかを示す指標です。【他の選択肢が不適切な理由】5%・20%・2.5%はいずれも計算を誤った数値です。

Question 4

株価2,000円、1株当たり年間配当金40円である株式の配当利回りとして、正しいものはどれか。

Accepted Answer

2%。【解説】配当利回りは「1株当たり年間配当金÷株価×100」で計算します。40円÷2,000円×100＝2％となります。【他の選択肢が不適切な理由】4%・5%・0.5%はいずれも計算を誤った数値です。

Question 5

配当性向は「配当金総額÷当期純利益×100」で計算される。当期純利益8,000万円、配当金総額2,000万円である企業の配当性向として、正しいものはどれか。

Accepted Answer

25%。【解説】配当性向は「配当金総額÷当期純利益×100」で計算します。2,000万円÷8,000万円×100＝25％となります。配当性向は、稼いだ利益のうちどれだけを配当として株主に還元したかを示す指標です。【他の選択肢が不適切な理由】40%・20%・16%はいずれも計算を誤った数値です。

Question 6

追加型の国内公募株式投資信託を基準価額9,500円で10万口購入し、その年のうちに10,500円で全て解約した（購入時手数料・信託財産留保額は考慮しない）。この場合の譲渡所得の金額として、正しいものはどれか（10万口＝10万円換算で計算する）。

Accepted Answer

10,000円。【解説】公募株式投資信託の解約による譲渡所得は「（解約時の基準価額－取得時の基準価額）×口数」で計算します。10万口（10万円換算）を基準価額9,500円で購入した場合の取得価額は95,000円、10,500円で解約した場合の解約価額は105,000円です。105,000円－95,000円＝10,000円が譲渡所得の金額となります。【他の選択肢が不適切な理由】100,000円は解約時の口数（10万口）をそのまま金額とした誤りです。95,000円は取得価額そのものです。5,000円は基準価額の差（10,500円－9,500円）の半分に相当する誤った金額です。

Question 7

A資産の期待収益率が4%、B資産の期待収益率が8%であり、それぞれ50%ずつ組み入れたポートフォリオの期待収益率として、正しいものはどれか。

Accepted Answer

6%。【解説】ポートフォリオの期待収益率は、組入資産の期待収益率を組入比率で加重平均して計算します。4％×0.5＋8％×0.5＝2％＋4％＝6％となります。【他の選択肢が不適切な理由】4%・8%はそれぞれ一方の資産の期待収益率そのものです。12%は単純に合計した誤った数値です。

Question 8

A資産とB資産の相関係数が「－1」である場合の、両資産を組み合わせたポートフォリオの分散投資効果に関する記述として、最も適切なものはどれか。

Accepted Answer

組入比率次第で理論上リスクをゼロにできる、最大の分散投資効果が得られる。。【解説】相関係数は－1から＋1の範囲で、値が小さいほど（マイナス方向に近いほど）分散投資効果は大きくなります。相関係数が－1（完全に逆の値動き）の場合、2資産は理論上、組入比率を調整することでポートフォリオ全体のリスクをゼロにすることができ、分散投資効果が最大になります。【他の選択肢が不適切な理由】分散投資効果がまったく得られないのは相関係数が＋1（完全に同じ値動き）の場合です。相関係数が－1の場合にリスクが増加することはありません。相関係数の符号（プラスかマイナスか）は分散投資効果の大きさに大きく影響します。

Question 9

特定口座（源泉徴収あり）で保有する上場株式を譲渡し、譲渡益100万円が生じた場合の税額として、正しいものはどれか（税率は所得税15%・復興特別所得税0.315%・住民税5%の合計20.315%とする）。

Accepted Answer

203,150円。【解説】上場株式等の譲渡益に対する税率は、申告分離課税で20.315%（所得税15%・復興特別所得税0.315%・住民税5%）です。100万円×20.315%＝203,150円となります。【他の選択肢が不適切な理由】200,000円は住民税分を含めずに20%で計算した金額です。150,000円は所得税分のみで計算した金額です。153,150円は復興特別所得税のみを加えて住民税分を含めていない金額です。

Question 10

新NISA（少額投資非課税制度）のつみたて投資枠と成長投資枠の年間投資枠の組み合わせとして、正しいものはどれか。

Accepted Answer

つみたて投資枠120万円・成長投資枠240万円。【解説】2024年1月に開始した新NISAの年間投資枠は、つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円で、両枠は併用可能です。非課税保有限度額は生涯で1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円が上限）、非課税保有期間は無期限です。【他の選択肢が不適切な理由】40万円・120万円という数値は2023年末で新規投資が終了した旧つみたてNISA・旧一般NISAの年間非課税枠であり、新NISAの枠とは異なります。

株式・投資信託の投資指標計算（実技対策・きんざい）の一問一答